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SB C&S、「Matter」対応のスマートリモコン「SwitchBot ハブ2」

 SB C&Sは、スイッチボット製のスマートリモコン「SwitchBot ハブ2」を3月24日に発売する。価格は9970円。スイッチボット公式ストアでは8980円。

「Matter」対応のスマートリモコン

 SwitchBot ハブ2は、家庭内の赤外線リモコンをまとめて操作できるスマートリモコン。4800社以上、8万3000以上の製品に対応しており、半年周期で赤外線コードのアップデートを実施、新たな製品にも対応するという。スイッチボット製品としては初めて、スマートホーム規格「Matter」に対応した。これにより他ブランドのスマートホーム製品との連携がスムーズになる。

 主な赤外線LEDのほか、補助用赤外線LEDを6つ搭載し、赤外線の送受信範囲を強化した。本体の画面上にオン・オフボタンを搭載し、外出時にタッチすれば紐づけたテレビやエアコンなどを1度に消すといった操作ができる。温湿度センサーと照度センサーを備えており、測定値をトリガーとした家電の制御にも対応した。

 エアコン操作時には、SwitchBot ハブ2が赤外線情報を受信し、アプリに反映することでリアルタイム同期が可能という。純正のリモコンで操作しても、SwitchBot ハブ2があれば正確に使用状況を把握できるとしている。

主なスペック

 本体の大きさは80×70×23mmで重さは63g。BluetoothはLE 4.2、Wi-Fiは、IEEE802.11b/g/n(2.4GHz)に対応する。Bluetoothの受信範囲はオープンエリアで最大120m。赤外線の最大送信距離は30m、最大受信距離は15m。

 温度、湿度、照度の3つのセンサーを搭載する。対応する音声アシスタントはAmazon Alexa、Google アシスタント、Siri ショートカット。対応するOSは、Android 5.0~、iOS 11以上。

スマートホーム製品の販売を強化へ

 スイッチボット プロダクトマネージャーの北島祥氏は、スマートホームを「スマホからはじまる、豊かで快適な生活」とあらわす。同社では12種類、30品目以上のスマートホーム関連の製品をラインアップ。IoTデバイスで累計販売台数1位をうたう。

左=SB C&S 酒井氏。右=スイッチボット 北島氏

 スイッチボットが目指すのは「人の目や手指の代わりになる製品」。これにより自宅にコンシェルジュがいるかのような体験を提供するとも語り、さまざまなスイッチボット製品をまとめてコントロールする「SwitchBotハブミニ」はその「頭脳」という北島氏。そのパワーアップ版とも言える「SwtichBot ハブ2」の高性能さをアピールした。同製品では、温湿度センサーや照度センサーを備えるが、温湿度センサーについては、本体ではなくケーブルに配置。Wi-Fiのチップが発する熱を避けて正確な室内環境の測定ができるよう配慮されている。

 さらに同社の製品として初めてスマートホーム規格「Matter」に対応。当初は、アップルの「Homekit」に対応する。これについて北島氏は、iPhoneユーザーの多い日本に合わせた対応と説明。そのほか、グーグルやアマゾンのサービスについては、明確な時期は示されなかったが最終的には対応するとされた。また、スイッチボット製品のうちBluetoothにのみ対応する製品でSwitchBot ハブ2を通じてMatterへの対応が予告された。こちらは年内を目処に進められる見通し。

 販売を担う、SB C&S コンシューマ事業本部 プロダクト推進部 部長の酒井俊秋氏は、同社がさまざまな製品の販売を手掛けてきたことを紹介。スマートプロダクトは近年の注力分野のひとつであると語る。

 スマートプロダクトの販売強化として今後、全国の大手家電量販店で実際にスマートプロダクトを手にとって試せる環境づくりを目指す。スマートプロダクトは従来、オンライン販売がメインだったが、ユーザーの間口を増やすため、リアル店舗での販売を拡充していく。目標としては年内に1000カ所以上での展開を目指す。

 一方でスマートプロダクトに対して「何ができるか分からない」や「使い方が難しそう」というイメージがつきまとっている現状がある。酒井氏はこうしたことがスマートホームへのハードルを上げていると指摘。店舗では体験イベントのほか、オフラインでの勉強会やライブ配信での講座などを実施し、スマートホームに触れたり学んだりする機会を設け普及促進につなげる。

 一方でSB C&S傘下のBBソフトサービスは、プラススタイルで同じくスマートホーム製品を展開している。酒井氏は機能面での連携については言及を避けつつ、スマートホーム市場の活性化と目標としていくなかで、営業面については連携の可能性も示唆した。

【追記 2023/3/16 20:35】
 本記事の内容を一部更新しました。