ドコモが基地局の非常用電源に「水素燃料電池」、山梨で実験

　NTTドコモは、水素燃料電池を携帯電話基地局の非常用電源として運用する実証実験を開始した。期間は2025年11月17日～2027年3月31日。

　再生可能エネルギー由来の「グリーン水素」を活用する。同社によれば、商用基地局へのグリーン水素活用は日本初の試み。

既存蓄電池との併用を最適化する新技術

　ドコモはこれまで、災害時などの長時間停電対策として、蓄電池に加え、メタノールを燃料とする燃料電池を導入してきた。しかし、メタノール型は発電時に二酸化炭素（CO2）を排出するため、環境負荷の低い代替手段が求められていた。

　一方、水素燃料電池は、発電時に水のみを排出し、CO2を出さないのが特徴だ。本実験の核となるのは、ドコモが独自に開発した「出力電圧制御技術」になるという。

　通常、燃料電池と蓄電池を単純に並列接続すると、燃料電池で作った電気が一度蓄電池に充電される。その上で通信機器へ給電される形となり、変換ロスが発生していた。

　また、蓄電池の電力が優先的に使われてしまい、燃料電池が持つ能力を十分に活かせない課題もあった。

　今回開発された技術では、燃料電池の出力電圧を制御することで、これら課題を解決する。具体的には、停電発生直後は既存の鉛蓄電池から電力を供給し、その間に水素燃料電池が起動し、暖機する。

　燃料電池の準備が整うと、電圧を調整して蓄電池よりも優先的に電力を供給するモードへ切り替わる。これにより、蓄電池への無駄な充電を防ぎつつ、水素燃料を最大限高効率に活用して無線装置へ給電できる。

山梨県の「グリーン水素」を活用実証

　実験は山梨県笛吹市のドコモ基地局で行われる。

　使用する水素は、山梨県企業局などが推進する「やまなしモデルP2Gシステム」により、太陽光発電などの再生可能エネルギーを用いて製造された「グリーン水素」が採用された。

　実験機材にはイスラエルのジェンセル社製燃料電池を使用。設置された水素ボンベにより、長時間の停電時でも基地局機能を維持できるかを検証する。

寒冷地にも強く、将来的にはパイプライン活用も視野に

　同日行われた説明会によると、水素燃料電池はメタノール型と比較して低温特性に優れており、寒冷地での運用にも適性があるという。メタノールは凍結防止のためにヒーターで温める電力を必要とするが、水素はその懸念がないためだ。
　設置スペースについては、中ゾーン・大ゾーンをカバーするような大規模な基地局での運用を想定している。

　従来のメタノール型や大型蓄電池と同等の設置面積で、48時間以上の長時間バックアップが可能になる見込みだ。

　現在はボンベによる水素供給となるが、ドコモは将来的な「水素パイプライン」の普及も見据えている。

　パイプラインが整備されれば、ボンベ交換の手間なく、平時・有事を問わずクリーンな電力を基地局へ供給できる可能性がある。

　本実験で得られたデータは、2027年以降の本格的な商用導入に向けた検討に活用される。