能登半島地震で「Starlink」はどう役立ったのか――共同会見におけるKDDIの回答は

　NTTドコモ、KDDI、ソフトバンク、楽天モバイルは18日、令和6年能登半島地震における携帯電話サービスの復旧対応に関し、共同会見を実施した。会見における質疑応答で、KDDI 執行役員常務 技術統括本部 副統括本部長 兼 エンジニアリング推進本部長の山本和弘氏が、復旧対応における衛星通信サービス「Starlink（スターリンク）」の有用性について語った。

　KDDIは衛星通信の「Starlink」を活用し、現地の復旧活動などを支援している。本誌ではインタビュー記事も掲載した。

　山本氏は低軌道衛星を活用するStarlinkの有用性について、「遅延の少なさ」「高いスループット」の2つを挙げた。基地局の代わりとしてStarlinkが用いられており、静止衛星を使った過去の復旧対応と比べ、衛星の捕捉も短時間で済んでいるという。加えてアンテナが軽量であり、山の中などを衛星アンテナを持って移動することも容易とした。

　ユーザー視点では、「元の通信エリアの品質を保った状態で復旧できた。スマートフォンなどで使い勝手が良かった」と山本氏。

　また、基地局の代用としてのStarlinkと同じものを、Wi-Fiとしても活用。避難所の支援に加え、厚生労働省管轄の災害医療派遣チーム「DMAT（Disaster Medical Assistance Team）」をサポートしている。映像伝送や医療用データの共有に役立っているという。

　被災地では学校が避難所として利用され、授業が受けられないケースもある。山本氏は「StarlinkのWi-Fiを使えば、被災地でもオンライン授業を受けられる」とコメントした。