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MM総研、2025年度上期の国内タブレット出荷台数を発表 iPadが6割を占める
2025年12月9日 17:45
MM総研は、「2025年度上期 タブレット端末出荷台数調査」を発表した。2025年度上期の出荷台数は371万台で、上期として2期連続で増加した。
出荷台数はアップルが16期連続1位
2025年度上期のメーカー別出荷台数シェア1位はアップルだった。上期として16期連続の1位となる。出荷台数は229万台でシェアは61.7％。
シェアは小数第2位を四捨五入しているため合計が100％にならない場合がある
2位と3位は前年同様、2位がNECレノボで32.8万台（8.8％）、3位はSurfaceシリーズを展開するマイクロソフトで18.5万台（5.0％）となった。4位はDynabookで15.5万台（4.2%）、5位はLIMNOで13.9万台（3.7％）と続き、上位5メーカーが全体の83.5％を占めた。
4位のDynabookは法人向けWindowsタブレットが増加、5位のLIMNOは通信教育サービス用の学習タブレット端末が堅調でそれぞれランクインしたという。
OS別出荷台数はiPadOSが8年連続1位
OS別の出荷台数とシェアはiPadOSが229万台でシェア61.7％。上期として2018年度から8年連続1位となった。2位はAndroidで94.1万台（25.4％）、3位はWindowsで47.9万台（12.9％）と昨年度と同様の順位となった。
シェアは小数第2位を四捨五入しているため合計が100％にならない場合がある
セルラー／Wi-Fi別ではWi-Fiモデルが84％
セルラータブレット（モバイル通信対応モデル）／Wi-Fiタブレット別の出荷台数とシェアは、セルラータブレットが59.5万台（16.0％）、Wi-Fiタブレットが311.5万台（84.0％）となった。Wi-Fiタブレットの比率が8割を超えたのは前年度と同様。
画面サイズは9インチ以上が89.0％
画面サイズ別の出荷台数とシェアは、9インチ以上が330.2万台（89.0％）、9インチ未満が40.8万台（11.0％）だった。
MM総研は、大画面が人気な理由として、①スマートフォンの画面サイズとの差別化、②動画視聴や電子書籍・漫画などのエンターテインメント利用、③着脱式やワイヤレス接続のキーボードを活用したインターネット検索やオフィスソフトの編集・学習用などのパソコンライクな使い勝手に適しているため、と分析する。
法人市場でも、操作性や視認性に優れた大画面が主流となっているという。
2025年度通期の予測は864万台
MM総研では2025年度通期のタブレット出荷台数を864万台（前年度比29.9％増）と見込んでいる。以降は2026年度に746万台、2027年度に684万台、2028年度に663万台、2029年度に681万台、2030年度に851万台が出荷されると予測する。
2020年度以降のタブレット市場はGIGAスクール需要に大きく影響を受ける格好で推移していると説明。
2025年度下期は小中学生向けGIGAスクール端末の買い替え特需がピークに達し、通期では上期よりもプラス成長が拡大すると見込む。2026年度以降もその恩恵は継続するものの2028年度にかけて減少し、2030年度は第3次GIGAスクール需要のピークが期待されることで、2029年度と2030年度は再び増加に転じると予測する。