気象庁、豪雨を2～3時間前に知らせる「線状降水帯直前予測」　5月下旬～

　気象庁は、大雨をもたらす線状降水帯の発生予測を2～3時間前に通知する「線状降水帯直前予測」の提供を5月下旬に始める。これまで気象情報で提供してきた予測よりも、詳細なエリアについての確度が高い予測となる。

気象庁報道発表資料より

　線状降水帯は、非常に激しい雨が同じ場所で降り続く可能性が高いことが特徴。発生メカニズムに未解明な点が多い大雨で、毎年のように数多くの甚大な災害が生じている。

　気象庁では、2021年には線状降水帯の発生を知らせる情報の提供を始め、2022年からは大雨の可能性が高いと予測できた場合に半日程度前から注意を呼びかけてきた。

　これらに加え、線状降水帯が発生する危険性が高まった際、2～3時間前を目標に発表するのが今回の直前予測。

　対象地域は「○○県北部」といった一次細分区域単位で予測される。この情報は警戒レベル相当情報などを補足するものとして位置づけられ、「気象防災速報（線状降水帯直前予測）」として発表される。

マップで視覚的な確認も可能に

　情報の発表にあわせて、気象庁ホームページ上では「線状降水帯予測マップ」が提供される。

　直前予測が発表された際、災害をもたらす大雨のおそれがある大まかな領域を地図上に表示。危険性が高まっている地域を空間的に把握できる。

　気象庁は、情報が発表された場合、崖や川の近くなどの危険な場所にいる人は周辺の状況や自治体の避難情報に留意し、速やかに適切な防災行動をとるよう案内している。

今後の展開

　気象庁は、観測・予測技術の高度化を踏まえ、今後も情報の段階的な改善を進める方針。2029年には、半日程度前に線状降水帯による大雨の可能性が高い市町村を把握できる格子形式の分布図が提供される予定。