石川温の「スマホ業界 Watch」

シェア低下に不具合発覚――それでもソニーが「Xperia」を続ける理由

石川温

2025年8月14日 00:00

　ソニーは2025年8月7日に決算説明会を開催。CFOである陶琳氏がXperia事業に対して「我々にとってとても大切なビジネス」と語り、今後も継続する姿勢が示された。

　事の発端は、「Xperia 1 VII」における回収騒動だ。

　今年6月5日に発売された「Xperia 1 VII」は「電源が落ちる」「再起動がかかる」「電源が入らない」といった事象が発生。7月に入って、製品の回収、交換といった措置が行われた。

　陶琳氏は「「Xperia 1 VII」の不具合については製造プロセスの問題と判明して、対応はすでに行っている。品質はソニーにとって重要な経営課題だと認識している。今後、再発しないようにしていきたい」とコメントした。

　Xperiaファンにとってみれば「ソニーが今後もXperiaを作り続けるのか」というのは、とても気になるところだろう。

　iPhoneを取り扱っていなかったNTTドコモがGalaxyとともに「ツートップ」と高らかにXperiaを訴求したのは今から12年も前のことだ。

　その後、NTTドコモもiPhoneを扱うようになると、Xperiaの存在感は次第に薄れていくようになる。MM総研が発表した2024年通期の国内携帯電話出荷台数シェアでは、アップル、シャープ、グーグル、サムスン電子、FCNT、シャオミといった順位のなか、ソニーの名前を見つけることはできず、「その他」のなかに入ってしまっていたようだ。

　昨年、ソニーはXperia 5シリーズの投入を見送り、Xperia 1 ⅥとXperia 10 VIの2モデルに絞り込んでいた。ソニーとしては、いたずらに台数は追わず、事業経営の効率化を優先させた。

　そんななか、同事業のフラッグシップモデルである「Xperia 1 VII」で回収衝動を起こしてしまったのは、本当に手痛いミスだろう。

　カメラの使い勝手を上げ、ウォークマンと同等の部材を使って音のクオリティを上げるなど、Xperiaにおける完成度が高まった商品だっただけに何とも残念だ。

　陶琳氏が「スマホビジネス自体は大事なビジネス。通信はスマホ以外にも使われる要素であり、引き続き育てていきたい」と語ったことは、数年前から変わらぬスタンスであることは間違いない。ソニーとしてはXperia事業は単なるスマホ販売としては捉えておらず、「通信技術をいかに他の事業に応用していくか」という考えでXperia事業を行っているのだ。

　実際にさまざまな応用事例が出始めている。

　たとえば、昨年発売されたデータトランスミッター「PDT-FP1」は、ソニーの「α」などと接続し、5G通信で画像や映像を伝送できる機器となっている。

　見た目はごついXperiaのようだが、ファンが内蔵されており、炎天下での長時間のストリーミング配信でも落ちない安定性を誇っている。

　昨年はパリでオリンピック・パラリンピックが開催されたが、多くのスポーツカメラマンがPDT-FP1で、競技場から写真を送信したという。通常、カメラマンが写真を編集部に送る際には、一度、プレスルームに戻っての作業が必要だが、PDT-FP1があれば、その場ですぐに伝送できる。

　Web向けの記事を公開するため、一刻一秒を争うなか、PDT-FP1によって、現場作業の効率化につながったようだ。

　ソニーがXperia事業を続けることで得られるメリットとして大きいのは、今後も6G、7Gと進化を続けるセルラー通信の世界に首を突っ込んでおけるだけでなく、グーグルとクアルコムとの関係を維持できることにあるのではないか。

　グーグルとはAndroidで深い関係性を持っている。グーグルとしても、Androidはスマホ向けだけのOSとしては捉えておらず、Chromeデバイスとの融合や、すでに開発が進んでいるXRデバイスなど横展開が進みつつある。ソニーとしてもAndroidを手がけていれば「スマホ以外のデバイス」への進出もスピーディに行えるようになるだろう。

　また、同じくクアルコムと組んでいることでも、同様にスマホ以外の進出が期待できる。

　実際、ソニーはホンダと共に電気自動車「AFEELA」を開発、2026年には市場にデリバリーするように動いている。

　AFEELAでは、クアルコムのデジタルプラットフォーム「Snapdragon Digital Chassis」を採用。スマホ作りの延長線上で、クルマをつくることを可能にしたのだった。