5Gスマホ出荷台数は全体の7割超え、ＭＭ総研「5G対応スマートフォンの市場動向」

　ＭＭ総研は4月20日、「5G対応スマートフォンの市場動向」に関する調査結果を発表した。2021年の5Gスマートフォン出荷台数は、20年のおよそ3倍となる1960.9万台となった。また、端末価格の低価格化が進んでいる実態も明らかになった。

出荷台数の7割以上が5G対応

　5Gスマートフォンの出荷台数とスマートフォン出荷数全体での比率は、2020年が625.3万台で20.8％、2021年が1960.9万台で58.1％、2020年～21年の累計出荷は約2586.2万台となった。

　四半期別では、5G端末が出荷され始めた20年1～3月期は3.9％だったものが、iPhone 12シリーズ発売期の20年10～12月期は49.6％に拡大、その後若干の低下が見られたものの21年10～12月期には72.1％に拡大した。

スマートフォン出荷に占める5G対応比率（四半期推移）

シェア1位はアップル、5G端末ではOPPOが第5位に

　次に、2021年のスマートフォン出荷台数メーカー別シェアをみると、1位はアップルで49.8％と約半数近くを占める結果となった。次点でシャープが11.5％、サムスン電子が8.0％、ソニーが7.4％、FCNTが6.2％、京セラが5.2％と続く。

　5G端末に限定すると、アップルが57.4％、シャープが10.3％、サムスン電子が8.3％、ソニーが7.7％、OPPOが4.4％、グーグルが4.0％となった。

メーカー別スマートフォン出荷台数シェア

全体の出荷台数シェア（左）と5G端末の出荷台数（右）

　アップルが5G端末でも高いシェアを獲得した一方、全体で5位と6位になっていたFCNTと京セラについて5G端末のシェアは後退する結果となった。ＭＭ総研は、「らくらくスマートフォン」や「BASIO4」というシニア向け端末が牽引しているが、どちらも5G非対応であるためと分析。しかし、両社ともに5G対応のシニア向け端末を発売していることから、両社の5G端末シェア拡大を予測している。

5G端末の低廉化が進む

　ＭＭ総研では、端末の価格帯別構成比を分析し発表している。

　2020年と21年の4G／5G端末の構成比をみると、4Gと5Gともに2020年から21年にかけて低価格帯の比率が上昇しているという。

価格帯別の出荷台数構成比

　たとえば、5G端末では5万円未満の割合は4.8％→19.9％（＋15.1ポイント）に上昇した一方、9万円以上の割合は80.9％→62.4％（－18.5ポイント）に減少している。

　ＭＭ総研は、2022年に入りシニア層やフィーチャーフォンからの移行ユーザーを意識した低価格帯のラインアップ増加やアップルの5G対応「iPhone SE（第3世代）」が発売されたことから、5Gスマートフォンのさらなる低価格シフトが進むだろうと説明。

　また、世界的な半導体不足や物流／製造原価の上昇、円安の影響など価格上昇リスクが存在する中、価格と訴求ポイントの最適化がメーカーには求められていると分析している。