2018年10月～12月のiPhone出荷は18.8％減、IDC調査

　IDC Japanは、2018年第4四半期（10～12月）の国内携帯電話出荷台数を発表。前年同期と比べ、10.2％減の999.2万台となった。

　減少の要因としては、iPhoneシリーズの出荷台数が前年同期比18.8％減の504.7万台に落ち込んだことが挙げられる。IDCは「消費者の関心が高かったiPhone 8の出荷が一段落した一方で、新機種のiPhone XRがその市場を完全には代替できなかった」と分析している。Androidスマートフォンは、前年同期比0.2％減と大きな変化はなく、483.9万台を出荷した。

　2018年通年の携帯電話出荷台数は、前年比0.4％増の3432.6万台。メーカー別のシェアは、1位のアップルが45.9％（1576万台）、シャープが13.5％（462.7万台）、ソニーが9.5％（325.4万台）、サムスンが7.3％（251.0万台）、京セラが6.8％（233.4万台）。

　上位メーカーの出荷台数に貢献した主な機種としては、首位のアップルは第3四半期まで、iPhone 8の好調な出荷が続いた。シャープはAQUOS senseシリーズのヒットにより2位を維持。4位のサムスンは、docomo with対象機種として発売されたGalaxy Feelシリーズが販売台数を支えた。

　IDC Japanは、「端末代金と通信料金の分離」に関する政策の進展次第では、10万円を超える高額端末に対しては消費者の購買意欲が後退する懸念もあるとした上で、ややハイエンドに偏重していた日本のスマートフォン市場に今後変化が見られるのではないかとの見方を示した。