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ウェアラブルデバイスの約半数が2022年までにスマートウォッチに、IDC予測
2018年7月18日 14:38
IDC Japanは、ウェアラブルデバイスの2022年までの世界/国内出荷台数を発表した。
2022年の世界ウェアラブルデバイス出荷台数は1億9976万台と予測している。
同社は、2018年の世界出荷台数を1億2489万台と見込んでおり、2019年~2022年にかけてウェアラブルデバイスの人気が高まるため出荷台数が増えると予測する。国内の出荷予測は2018年は85.6万台、2022年は124.8万台を見込んでいる。
商品タイプ別の世界の動向では、通話とデータ通信機能を搭載した「腕時計型スマートウォッチ」はシェアが拡大し、2022年末までに出荷されるすべての製品の44.6%を占めることになると予測。Apple以外にも通信機能を搭載し始めたメーカーが出てきており、新たな利用シーンが開拓されると分析する。スポーツウォッチやキッズウォッチなどの「腕時計型ベーシックタイプ」は、メーカーが収益の拡大を狙い、スマートウォッチへ移行させることで、2022年にはシェアが低下すると見込んでいる。また、耳掛け型デバイスが、スマートアシスタントへの関心が高まることで今後成長へ向かいつつあると分析している。
ウェアラブルデバイスの市場について米国IDC Mobile Device Tracker シニアリサーチアナリスト ジテシュ・ウブラニ氏は「Appleがウェアラブルデバイス市場でリードしているが、Wear OSはもたつきを見せている。また、Android WearがWear OSに名称が変わったことによる製品の登場が期待されているが、AndroidベースのスマートウォッチがWear OSに肉薄する競合になると予測している。Googleのサービスが展開されていない中国ではAndroidベースのOSはカスタマイズできる要素が多いためだ。」と説明している。
日本の市場は、ウェアラブルデバイスの法人需要が多いが、市場の多様性のためにはコンシューマー市場の活性化が強く望まれていると分析している。