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マンゴー栽培で監視や早期収穫化にLoRaWANやIoT活用、KDDIなど実証実験

 KDDI、沖縄セルラー、スカイディスク、琉球大学は、IoTやモバイルネットワークを活用し、沖縄県宮古島市のマンゴー栽培の監視や改善、産地競争力の強化を図る実証実験を4月から実施する。

 今回の実験では、IoTを活用しマンゴーハウス内の環境や生育状況を監視する。また、日没後のLED補光や二酸化炭素の局所添加で、生育不良の改善や栽培期間の短縮化も図る。

長北ファームのマンゴーハウス
ハウス内の一部でLED補光などを実施(右奥)
通常エリアのマンゴーの果樹
LED補光エリア(実際は日没後に補光を実施)。花が多く咲いている
タブレットによる確認
センサーやゲートウェイ装置

 沖縄セルラーは植物工場のノウハウを活用、LED補光やシステムの開発実験を行う。KDDIは、LPWAネットワークの運用とプラットフォーム構築を行う。監視などには、センサーが接続するゲートウェイ装置にLPWAの「LoRaWAN」を採用し、さまざまなマンゴーハウスに導入ができるよう検証していく。スカイディスクは、LoRaWAN対応で、モジュール式で追加できるセンサーの提供や、分析を行う。琉球大学は二酸化炭素の局所添加の技術で協力する。

 国内産のマンゴーは、沖縄県と宮崎県で出荷量を競う状況にあり、産地間の競争が激しくなっている。一方、宮古島での栽培は、6月の台風シーズン後、8月に収穫期を迎えるため、収穫量の増減が課題になっていた。今回の実証実験では、IoTによる監視に加えて、日本では初めてという「LED補光によるマンゴー栽培期間の短縮」にも取り組むことで早期の収穫を目指し、ソリューションとしてほかの農家にも提供することで、産地の競争力を高める狙いもある。