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2018年度のスマホ出荷台数は微減、2019年度はより減少傾向に――MM総研調査
2019年5月15日 16:00
MM総研は、2018年度(2018年4月~2019年3月)における国内携帯電話出荷台数の調査結果を発表した。
総出荷台数はワースト2位、フィーチャーフォンは過去最低に
2018年度の総出荷台数は、前年度比7.7%減の3456.6万台となった。同社が調査を始めた2000年以降の出荷統計では、2009年度の3444万台に次ぎ、これまでで2番目に少ない台数となった。総出荷台数の内、スマートフォンは、前年度比6%減の3061.6万台で2017年度に次いで2番目に高い台数を記録した。フィーチャーフォンは19.1%減の395万台となり過去最低となった。
スマートフォン出荷台数の内、SIMロックフリースマートフォンの出荷台数は4.9%減の299.5万台となった。スマートフォン出荷台数に占めるSIMフリースマートフォンの比率は9.8%で、前年度比0.1ポイント増にとどまった。
2018年度の出荷台数が不調になった理由について、同社は、最新モデルのiPhoneが例年と比べると不調な点、フィーチャーフォン市場が縮小している点などを挙げた。
Appleがシェア1位、最新モデルが伸び悩むも過去モデルの売れ行きが好調
メーカー別のシェアでは、Appleが1位となり、0.6%増の44.0%を記録した。出荷台数は6.6%減の1519.4万台となった。同レポートによると、2018年に発売したiPhone XS/XS Max/XRは高価格になり、販売台数が伸び悩んだが、過去モデルであるiPhone 8の人気や、iPhone6s/7がdocomo withなどで販売されていることから、結果的に約5割のシェアを維持できたとしている。
また、キャリア別の出荷台数も明らかにされた。シェアを大手3キャリア向けのモデル、サブブランド向けのモデル、SIMロックフリーのモデルに分けると、大手3キャリアが84.5%、サブブランドが8%、SIMフリーが7.5%となった。
SIMロックフリースマートフォンのメーカー別シェアでは、ファーウェイが2年連続1位となり、出荷台数は98.7万台でシェア33%を記録した。
分離プランにより端末市場は縮小へ
同社では、改正電気通信法により完全分離プランが義務化され、端末の割引額が大幅に減少し、買い替えサイクルの長期化などといった理由から、今後の市場は縮小すると見込んでいる。2019年度の総出荷台数は、前年度比11%減の3075万台を見込み、スマートフォンの出荷台数も前年度比10.5%減の2740万台と予測している。
2021年度は2020年に商用サービス開始予定の5Gと、auの3G停波などにより、フィーチャーフォンユーザーがスマートフォンへ買い替えることで出荷台数は微量ながら、増加すると見込んでいる。