ドコモ、フィリピンでグリーン基地局実証　太陽光利用率38％→61％

　NTTドコモは、フィリピンの通信事業者PLDTと、その子会社Smart Communicationsと、再生可能エネルギーを活用したグリーン基地局の実証実験をフィリピンで実施した。その結果、太陽光発電の利用効率が、実証前の38％から61％へ23ポイント向上したことが確認された。

　ドコモが国内で開発した「天気予報連動型リチウムイオン電池制御」が活用されており、同技術の海外展開は今回が初めて。

マニラ近郊とセブ島にグリーン基地局

　実証では、マニラ近郊とセブ島の2拠点にグリーン基地局が構築された。マニラ近郊には商用電源があるオングリッド局、セブ島には商用電源がないオフグリッド局を設置した。

　各基地局には、太陽光発電設備と蓄電池システム、ドコモのエネルギーマネジメントシステム基盤が導入された。

天気予報にあわせて蓄電池を制御

　ドコモは2016年に「天気予報連動型リチウムイオン電池制御」を開発した。停電時の通信確保に使うバックアップ容量と、通常時の充放電に使うサイクル容量の比率を固定せず、天気予報にあわせて自動で変更する。

　今回の実証では、フィリピンの気候や電力事情にあわせて制御アルゴリズムが再設計された。太陽光発電と大容量の蓄電池を組み合わせることで、夜間や停電時の通信サービスを維持しながら、再生可能エネルギーの利用効率を高める。

太陽光の利用効率が23ポイント向上

　実証では、太陽光発電の利用効率が38％から61％へ23ポイント向上した。また、蓄電池の設置により、これまで活用できなかった余剰太陽光発電量3905kWhが有効利用された。

　2026年4月から7月までの100日間に実施されたフィールド検証では、電力消費量について前年比600kWh、前月比1000kWhの節電が確認された。CO2排出量は、同期間で累計約2854kg削減された。

　ドコモは今後、PLDTとの資本提携や技術協力を通じ、フィリピンや周辺地域で持続可能な通信インフラの構築を進めるとしている。