イー・アクセス、LTE実証実験で291Mbpsを記録

　イー・アクセスは、8月より香川県高松市で実施しているLTEのフィールド実証実験において、理論値で下り最大300MbpsのLTEの規格を利用し、291Mbpsの速度を記録したと発表した。9月18日には都内で記者向けに説明会が開催され、実験の内容が解説されたほか、実験の対象にもなっている、今後割り当てられると見込まれる1.7GHz帯の周波数について、獲得に向けた意気込みや今後の戦略が説明された。

　今回実施されたフィールド実証実験は、携帯電話向けとして新たに割り当てが計画されている、1.7GHz帯の5MH幅の周波数（F0と呼称）を利用するもの。実験内容はすでに発表されており、F0に隣接する、イー・アクセスの15MHz幅（F1～F3）を組み合わせ、連続した20MHz幅として高速なLTEの実証実験が行われた。

　実験結果によれば、連続した20MHz幅で利用する場合と、10MHz幅ずつに分けてキャリア・アグリゲーション（CA）で利用する場合では、連続した20MHz幅として利用する方が下りの伝送速度が速いことが確認された。これは、連続した20MHz幅で利用する方が、制御用データが少なくて済むためで、周波数の利用効率が4.5％程度高かったことが影響しているという。

　このほか、4×4 MIMOと2×2 MIMOの実験も行われ、商用ベースの設備を使ったフィールド上でも、理論値に近い速度が確認されたとし、4×4 MIMOでは291Mbpsの通信速度を記録した。仮にサービスが提供された場合、エリアにいるユーザー数や利用内容など、混雑の度合いにより一人あたりの通信速度は大きく変わるが、同社のシステムとして、最低でも1Mbpsを確保するような仕組みを検討しているという。

　同社は一部の発売済み端末において、20MHz幅で下り最大150Mbps（理論値）を実現できるLTEの「カテゴリー4」への対応を行っているが、こうした発売済みのカテゴリー4対応端末（2×2 MIMO）を利用した実験でも、下り148Mbpsを記録。さらに、現在展開しているすべてのLTE基地局は、F0の周波数を割り当てられた際にすぐに利用できるよう、20MHz幅に対応済みとのことで、基地局、端末ともに準備が整っている様子が紹介された。

　なお、1.7GHz帯の追加割り当てのスケジュールについては、総務省から具体的な案内がなく、不明とのこと。総務省から案内があり次第、割り当てに向けて働きかけていくとしている。

「基地局も端末も準備万端、F0が当社に割り当てられるのは自明の理」

イー・アクセス 取締役名誉会長の千本倖生氏

　説明会に登壇したイー・アクセス 取締役名誉会長の千本倖生氏は、ソフトバンクに買収され、東証一部上場が廃止となった後では初めての記者説明会の場であることに触れ、「実験の結果を直接お伝えすることができ、嬉しく思っている」と挨拶。「今回の内容は戦略上、極めて重要な意味を持っている。F0は3年前から周到に準備しており、すべての基地局と、発売中の（一部の）端末にも実装を完了している。割り当てを受けたら、すぐに、直ちに100Mbps以上のサービスを利用できるようになる。基地局も端末も準備万端」と準備が整っている様子をアピールする。

　「1.7GHzで20MHz幅になれば、ドコモ（の1.7GHz帯の周波数幅）と並んでイコールフッティングになり、競争が加速し、（ユーザーが）安く利用できる可能性が広がる」とメリットも訴えたほか、焦点となっているF0がイー・アクセスの持つ周波数帯に隣接していることなどから、「有限希少なF0が当社に割り当てられるのは自明の理、疑いの余地はない」と自信を見せた。

1.7GHz帯は下り112Mbpsがまず目標、将来は900Mbpsも

イー・アクセス 代表取締役社長のエリック・ガン氏

　イー・アクセス 代表取締役社長のエリック・ガン氏からは、実証実験の内容の解説や、今後の戦略が語られた。

　ガン氏は、4×4 MIMOのLTEについて、商用ベースの設備でフィールド実験を行ったのは「世界初かもしれない」と先進的な実験であることをアピールしたほか、アンテナ関連の技術の発展で「もうそろそろ利用できるのではないか」と実現性の高さにも言及した。ガン氏はまた、実際に香川県の実験現場を訪れ、自身が普段利用している「STREAM X」で130Mbps以上（2×2 MIMO）の通信速度が記録できたことを写真とともに報告。端末側でも準備が整っている様子を示した。

　ガン氏からは今後の展開も解説された。同社は、F0の割り当てを受け、20MHz幅を確保できないと、今後LTEを75Mbps以上に高速化できる見通しが立たなくなると主張。F0の割り当てを受けられれば、LTE カテゴリー4の15MHz幅では最も高速となる「112Mbpsのサービスをなるべく早めに提供したい」という方針。

　その上で、主に音声通話のために確保しているという、3Gで利用する1.7GHz帯の5MHz幅（F3）を、700MHz帯や「VoLTE」（Voice over LTE、LTEネットワーク上で実現する音声通話）など他のサービスに「なんとか早めに移行」できれば、1.7GHz帯の20MHz幅をすべてLTEに使えることになり、下り最大150Mbpsのサービスを提供できるとした。

　同社は700MHz帯の周波数も新たに割り当てを受けているが、実際に700MHz帯でサービスを提供できるようになるのは2年後になる見込み。このため、既存の1.7GHz帯で提供している3Gや音声通話サービスを700MHz帯に移行するかどうかや、そのタイミングは、双方の周波数帯における人口カバー率との兼ね合いもあり、難しい舵取りを迫られている。同社 常務執行役員技術本部長の本郷公敏氏は、「VoLTE」の導入について、「まさに調査と検証を始めているところ。2015年には、3Gユーザーの動向をわきまえた上で、見極めたい」という方針を明らかにしている。

　ガン氏からはさらに、将来の戦略も語られた。これらは1.7GHz帯の追加割り当てを受け、20MHz幅を確保できたらという前提で、700MHz帯の10MHz幅の利用開始以降、これらをキャリア・アグリゲーションなどの技術で統合的に利用し、2×2 MIMOでは150Mbps（1.7GHz帯、20MH幅）＋75Mbps（700MHz帯、10MHz幅）で225Mbpsを実現するとし、同様に4×4 MIMOでは450Mbps、8×8 MIMOでは900Mbpsという高速化の計画を明らかにした。

　なお、同社のLTEの人口カバー率（500mメッシュ基準）は現在76％で、2014年3月末までに80％に拡大する予定。2015年には95％を目指す。10MHz幅を利用する75Mbpsのエリアの人口カバー率は現在40％弱で、2013年度末には75MbpsのエリアがLTEエリアと同等になるとしている。