2024年度のAIスマホ出荷台数は1149万台に、ＭＭ総研の調査

　ＭＭ総研は、AIスマートフォンの出荷台数推移と今後の予測をまとめた。また、1468人の一般消費者に向けてWebアンケートを実施し、AIスマートフォンの購入意向について調査を行った。

　同社では、音声や画像などを効率的に生成および編集できる生成AIを搭載すること、AI機能を実現するチップセットを搭載すること、そしてメーカーがAI機能について訴求またはAIスマートフォンと位置付けていることをAIスマートフォンの定義とした。

2024年度のAIスマホ出荷台数は、前年度の約3倍と予測

　2023年度におけるAIスマートフォンの出荷台数は385.3万台だった。スマートフォン出荷台数に占める比率は15.1％。

　2024年度のAIスマートフォン出荷台数は1149万台で前年度比198.2％増、スマートフォン出荷台数における比率は44.2％で前年度比29.1ポイント増と予測されている。その後も台数と比率は上昇し、2028年度には2317台のAIスマホが出荷され、スマートフォン出荷台数における比率は88.0％になるとする。

AIスマホのモデル数、最多はサムスン電子

　サムスン電子は、2024年8月時点で13モデルのAIスマートフォンを販売しており、メーカーの中で最多となっている。

　次いで多いのはグーグルで、2024年8月に発表されたPixel 9シリーズの4モデルを含めると計7モデルなる。

　一方、アップルは2024年8月時点ではAIスマートフォンとして利用できるモデルを販売していない。しかし、2024年秋以降は、生成AIサービス「Apple Intelligence」を搭載するモデルが販売されると予測された。また、発売中のiPhone 15 ProおよびiPhone 15 Pro Maxは、今後のアップデートでAIスマートフォン化すると想定されている。

AIスマホの購入意向は61.2％

　AIスマートフォンの購入意向を調査したアンケートによると、AIスマートフォンを「購入したい」と回答した消費者は13.8％、「検討したい」と回答した消費者は47.4％だった。年代別では、若年層ほど購入意向の高い傾向がみられた。

　また、購入意向のある消費者が、AIスマートフォンを購入する際に支払ってよいとする上限額を加重平均で算出すると、7万6798円となった。現在使用しているスマートフォンの購入価格の平均は6万4114円だったことから、AIスマートフォンの普及で購入単価は1万2684円上昇する可能性があるとした。

利用したい機能、1位は「Webページの要約や翻訳」

　AIスマートフォンの購入意向者が、AIスマートフォンで利用したい機能として1位に挙がったのは「Webページの要約や翻訳」で37.2％だった。

　次いで「Web検索のサポート機能」、「リアルタイムでの対面の音声通訳や通話時の通訳､チャット翻訳」がランクイン。そのほか、画像や動画関連の機能も利用意向が高い結果となった。