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小型化・高音質化した「Nothing Ear (2)」、ANC装備のインイヤー型

 Nothing Technologyは、完全ワイヤレスイヤホン「Nothing Ear (2)」を発売する。3月23日から公式サイトとKITH TOKYOで先行販売される。価格は2万2800円。販路は3月28日以降、蔦屋家電+やヨドバシカメラ、ビックカメラなどでも取り扱われる。

音質向上、ケースはコンパクトに

 Nothing Ear (2)は、Nothing Technologyの完全ワイヤレスイヤホン。2022年に発売された「Nothing Ear (1)」に続く、インイヤー型のイヤホンとなる。

 イヤホン本体は11.6mmのダイナミックドライバーを搭載。「デュアルチェンバーデザイン」により、より空気を取り込んでサウンドを向上させるというもの。流れる空気の量を増やすことでスムースなリスニング環境を目指した。ドライバー側に空洞を設けることで音の最適化を果たしているという。

 そのほか、ドライバーのマグネットユニットはN52を採用。旧モデルで採用されたN45よりも高い反響レベルを実現する。また、デュアルチェンバー構造を活かすためにスピーカーに穴を開けたほか、スピーカーのカバーも拡大した。ダイアフラムはポリウレタンとグラフェンの2つの素材を使用。低音域と高音域をバランスよく響かせられる。

 ケースのデザインはEar (1)と同じ、四角い開閉式のものだが、内部が4つの部品に分かれていた先代モデルと異なり、3つの部品で構成することで小型化を図っている。重量としては30%削減した。Ear (1)ユーザーからのフィードバックでデザインは同路線を歩みつつも小型化に取り組んだ。

 Ear (1)やEar (stick)と同様にNothing OSと専用のアプリに対応する。アクティブノイズキャンセリング(ANC)にも対応しており、手動で3つの制御レベルを切り替えられるほか環境音を認識して自動的に調整する「Environment Adaptive ANC」も用意。「Personalised ANC」ではユーザーの外耳道の形状に合わせたノイズキャンセリングが可能になる。

 より高性能なチップセットを採用したことで、通話時のClear Voice Technologyも改良。Ear (1)では100万通りだったノイズと音声の組み合わせのテストはEar (2)では2000万通りにおよんでいるという。また、接続の安定性のためアンテナの位置をEar (Stick)同様に上側にずらすことで体でBluetoothが途切れないよう工夫された。

左=Ear (2)。右=Ear (1)。
左からEar (stick)、Ear (2)、Ear (1)
左=Ear (1)。右=Ear (2)

主なスペック

 ドライバーサイズは11.6mm。イヤホン本体の大きさは29.4×21.5×23.5mmで重さは4.5g。ケースの大きさは55.5×55.5×22mmで重さは51.9g。イヤホン本体はIP54、ケースはIP55の防水防塵性能を備える。カラーバリエーションはホワイトの1色。

 バッテリー持続時間は、ANCオフ時で6.3時間。ケース併用時で36時間。ANCオン時は4時間。ケース併用時で22.5時間。コーデックはAAC、SBC、LHDC 5.0に対応する。

 Google Fast Pairのほか、Microsoft Swift Pairにも対応する。片側に3つずつのマイクを搭載する「Clear Voice Technology」を搭載する。

日本は「興味深いマーケット」

 記者説明会にオンライン登壇したNothing Technology 共同創業者のアキス・イワンジェリディス氏は同社の概況についても言及。同氏によれば、Ear(1)はグローバルで60万台を販売している。

アキス・イワンジェリディス氏

 日本市場について「興味深いマーケット」というアキス氏。ハードウェア的にもトップマーケットであるもののアップルが支配的な立場を築いていることから参入が難しいとも指摘する。にもかかわらず、Nothing Technologyは勢いづき日本市場への注力を決断したと語る。その一環として、2022年には日本におけるパートナーを拡大した。

 アキス氏によれば、iPhoneからNothing Phone (1)へ切り替える率は日本がもっとも高く、Nothing Phone (1)購入したうちの50%がiPhoneユーザーで、ほかの国では見られない高さだったという。

 2023年はさらに日本市場での取り組みを強化する。その一環として日本での雇用を促進していく考えを示した。加えて既存のパートナーシップをさらに強化し、KITH TOKYOとも長期的な提携関係を結び、オフラインでの販売を強化していくという。