アップル、半導体不足による今後のiPhone/iPadの供給減を予測

　米アップル（Apple）は27日、2021年度第3四半期（4～6月）の業績を発表した。同発表のカンファレンスコール（電話会議）の中で、CEOのティム・クック氏とCFOのルカ・マエストリ氏が、半導体不足によるiPhoneやiPadの供給減の可能性について語っている。

　マエストリ氏は、9月を含む次の四半期の業績予測について言及した。その中で、「次の四半期の売上高も、（36％の成長を遂げた）第3四半期同様に、前年同期比で2けた成長を見込んでいる。ただし、第3四半期のような成長率は期待できない」とコメントした。

　その3つの理由として、同氏は「為替の影響」「サービスの成長鈍化」に加え、「部品供給の制約」を挙げている。そしてこの制約はiPhoneやiPadに影響するとされ、これらのデバイスの供給減が示された。

　質疑応答の中で、マエストリ氏は「6月を含む第3四半期における供給の制約が、9月を含む次の四半期ではより大きくなる」と予測した。

　クック氏は「アップルのいくつかの製品で使われている最新の半導体に関しては、（供給の制約が）それほど問題になっていない。ただ、シリコンウエハー上のレガシー半導体に関しては、制約の影響を認識している」とコメントした。供給の制約に加え、需要が増えていることも、部品の入手を困難にしている原因のひとつだという。

　「供給の制約は12月になっても続くのか」という質問に対して同氏は、「（それに関して）私は予測したくないが、アップルでは1四半期ごとに状況を把握し、そういった制約を緩和するために努めていく」と語っている。