タブレット国内出荷シェア、AndroidがiOSとの差を拡大

　MM総研は2015年度上期（2015年4月～9月）の国内タブレット端末の出荷台数調査の結果を発表した。総出荷台数は前年同期比8％増の446万台。

　同社は「タブレット端末」について「Wi-FiもしくはWi-Fi＋3G（LTE）通信機能を備え、6インチ以上のディスプレイを搭載した端末で、キャリアやメーカーがタブレット端末と位置づけている製品」と定義している。

　今回の調査では、セルラー通信に対応したタブレットのシェアが55.8％（249万台）へと拡大し、Wi-Fiモデル（44.2％/197万台）を上回った。MM総研では、スマートフォンの大画面化が進み、7～8インチのWi-Fiタブレットの需要が減少したためと分析している。

メーカー別出荷台数シェア（出典：MM総研）

　メーカー別ではAppleが169万台（37.9％）と2010年度より11半期連続で1位を獲得。2位は35.2万台の富士通（7.9％）、3位は33.4万台のASUS（7.5％）で、4位にソニー（32.6万台/7.3％）、5位はマイクロソフト（29万台/6.5％）、6位はファーウェイ（27万台/6.1％）という結果となった。

　OS別では、Androidが最も多く、212万台を出荷しシェア47.5％となった。iOSは169万台で37.9％。Windowsは65万台（14.6％）と拡大している。

タブレット端末の出荷台数推移・予測（出典：MM総研）

　MM総研では、調査結果を踏まえ、2015年度通期の出荷台数を前年度比5.5％増の980万台と予測。11月に登場した「iPad Pro」や「Surface」シリーズが牽引し、今後12インチ以上のタブレット市場が形成されるという分析を示した。同社は今後のタブレット市場について、キャリアによるAndroid、Windowsタブレットの販売強化に加え、MVNO市場の拡大にともなうSIMフリータブレット需要増加によって、セルラーモデルを中心とした市場の拡大を見込んでいる。