ソーシャルゲームのRMT対策など環境向上へ、SNS各社が協議

　ソーシャルゲームを展開するSNS事業者など6社は、ネットワークゲームの利用環境向上を目的として連絡協議会を設置する。

　NHN Japan、グリー、サイバーエージェント、ディー・エヌ・エー、ドワンゴ、ミクシィの6事業者は、ソーシャルゲームを含めたネットワークゲーム市場の健全な発展、利用環境の維持、ユーザーの適正利用などを目的に、連絡協議会を設置して協力して課題解決に乗り出す。

　6社は、毎月定期的に情報交換を実施し、ゲーム内でのわかりやすい表示や、ゲーム内容の事前確認、未成年の保護強化施策など、実効性のある対策を各プラットフォームで共有する。

　また、ゲーム内の仮想通貨を現実の通貨で売買する「リアルマネートレード（RMT）」といった、ゲーム利用環境を阻害する行為に対し、注意喚起、警告表示などを協議するほか、実効性のある対策を各社で共有していく。協議では、有識者を中心に関係各所と意見交換しながら体制を整えていく。

　ソーシャルゲームのゲーム環境については、SNS「GREE」がRMT対策を導入を発表。ゲーム開発会社に対して、「GREE Platform」経由でRMT関連行為への厳格な対応を求めている。