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スマートウォッチ国内販売が減少から一転増加、Apple Watch SE 3などエントリー機が牽引
2026年5月25日 16:00
MM総研は、スマートウォッチの国内販売台数の推移・予測に関する調査の結果を発表した。2025年度(2025年4月~2026年3月)の国内販売台数は359.9万台と、前年度比で4.7%増加し、メーカー別シェアはアップルが11年連続の1位となった。
販売台数は前年度比4.7%増だが過去最高とはならず
2025年度におけるスマートウォッチの国内販売台数は、前年度比で4.7%増加して359.9万台だった。これは2015年度の統計開始から3番目に多い結果となる。
国内販売台数は2022年度に390.3万台のピークを迎えて以降、2023・2024年度は減少が続いていた。MM総研は、2025年度に増加へと転じた要因として、各社のエントリーモデルが多数発売され、買い替え需要を創出したことを挙げている。
しかし、新規ユーザーの広がりは限定的であることに加えて、ライトユーザーの離脱や買い替えの伸び悩みは続いていると指摘している。
アップルが11年連続シェア1位
メーカー別の台数シェアはアップルが1位となった。Apple Watchは2015年4月24日発売で、2015年度のMM総研による販売台数の統計開始以来、アップルは11年連続で1位となっている。
MM総研は、2022年9月に「Apple Watch SE (第2世代)」が発売されてから、SEシリーズとしては3年ぶりに次世代モデルの「Apple Watch SE 3」を投入したことが販売増につながったとみている。
2位はファーウェイ、3位はシャオミと続いており、ファーウェイは低価格で豊富な機能を搭載している「Band」シリーズが人気で、2025年4月に発売の「HUAWEI Band 10」の販売が好調だったとのこと。
最近ではマラソンやゴルフなどのスポーツ関連の機能や心電図機能、「HUAWEI WATCH D2」に搭載した血圧測定などの健康管理機能に注力しており、中・高価格帯の販売台数も伸びていると指摘している。
シャオミも「Smart Band」シリーズやスクエア型の「Redmi Watch」シリーズが人気で、5000円を切る端末もラインアップするなど、コストパフォーマンスの高さが評価されていると分析している。

