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日本のスマートウォッチは2年後500万台規模、Apple Watchのシェアは6割超――MM総研のレポート
2022年9月22日 00:00
MM総研は、スマートウォッチの国内販売台数の推移・予測とその利用実態に関する調査結果を発表した。
2020年度に200万台を突破し、2021年度に343.2万台と、前年度比49.6%増で拡大している。コロナ禍の健康管理意識の高まりの影響で、今後も市場の拡大基調は続く見通しという。
MM総研は2024年度に500万台規模に達し、2026年度には639万台にまで拡大すると予測している。
2021年度のメーカー別販売台数・シェアは、アップルが前年度比69.2%増の211.5万台で、シェアが61.6%とトップとなった。
2020年に発売した「Apple Watch SE」や 2021 年に発売した「Apple Watch 7 シリーズ」が2021年度の市場拡大をけん引したという。
2位はフィットビットで35.9万台。シェアは10.3%。
3位はファーウェイで35.3万台。シェアは10.3%。4位はガーミンで19.1万台。シェアは5.6%と続いた。
MM総研のWebアンケートではスマートフォン利用者に対しスマートウォッチの利用状況について聞いたという。結果は「現在利用している」が9.6%となった。また、現在利用していない人に対し、今後の購入意欲について質問した結果は12.4%が利用を予定・検討しているとした。
調査対象は15~69歳の男女。回答件数は1万7534。調査方法はWebアンケートで、調査時期は2021年12月だった。