日本のスマートウォッチは2年後500万台規模、Apple Watchのシェアは6割超――ＭＭ総研のレポート

　ＭＭ総研は、スマートウォッチの国内販売台数の推移・予測とその利用実態に関する調査結果を発表した。

　2020年度に200万台を突破し、2021年度に343.2万台と、前年度比49.6%増で拡大している。コロナ禍の健康管理意識の高まりの影響で、今後も市場の拡大基調は続く見通しという。

　MM総研は2024年度に500万台規模に達し、2026年度には639万台にまで拡大すると予測している。

　2021年度のメーカー別販売台数・シェアは、アップルが前年度比69.2%増の211.5万台で、シェアが61.6%とトップとなった。

　2020年に発売した「Apple Watch SE」や 2021 年に発売した「Apple Watch 7 シリーズ」が2021年度の市場拡大をけん引したという。

　2位はフィットビットで35.9万台。シェアは10.3%。

　3位はファーウェイで35.3万台。シェアは10.3%。4位はガーミンで19.1万台。シェアは5.6%と続いた。

　MM総研のWebアンケートではスマートフォン利用者に対しスマートウォッチの利用状況について聞いたという。結果は「現在利用している」が9.6%となった。また、現在利用していない人に対し、今後の購入意欲について質問した結果は12.4%が利用を予定・検討しているとした。

　調査対象は15～69歳の男女。回答件数は1万7534。調査方法はWebアンケートで、調査時期は2021年12月だった。