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ソニーG、27年3月期1Qは増収増益　イメージセンサーなどが業績を牽引

北川研斗

2026年7月31日 20:05

　ソニーグループは、2027年3月期第1四半期決算を発表した。売上高は2兆8377億7100万円で前年同期比8.2％増、営業利益は4764億9900万円で前年同期比40.2％増、最終利益は3421億6100万円で、前年同期比32.1％増と増収増益の滑り出しとなった。

イメージセンサーなどが成長に寄与

　スマートフォン向けを含む、カメラのイメージセンサーなどが含まれるイメージング＆センシング・ソリューション事業やゲーム、音楽などが成長をけん引した。

　イメージング＆センシング・ソリューション事業の売上高は5127億円で前年同期比26％増。営業利益は1222億円で前年同期比125％増と第1四半期として過去最高益を記録した。スマートフォン市場全体が低調ながらも、同社の主要顧客のハイエンドモデルを提供するメーカーの出荷台数や市場シェアが拡大したことが追い風になった。販売数は微増だったものの製品の単価上昇や顧客・商品ミックスの改善、為替影響も加わり増収増益を達成した。

　一方でメモリー高騰などの影響がハイエンドスマートフォンの出荷数量にも影響すると見ており、通期見通しについては、2025年度実績の2兆1515億円から若干減収の2兆1100億円と慎重な見通しを示した。

　5月に発表された、TSMCとの次世代イメージセンサー開発における提携は、合弁会社設立の確定契約の締結に向けて、詳細な協議が進められているという。通期の業績予想には合弁会社設立のための準備費用約100億円も計上されている。

音楽・ゲーム事業も好調に推移

　このほか、音楽分野では、米国のミュージシャンのマイケル・ジャクソンを描いた映画「マイケル」が世界的にヒットしたこともあり、共同保有するマイケル・ジャクソンの楽曲のストリーミング再生回数が映画公開前の4倍ほどに急増したという。

　また、ゲーム関連では、PlayStation全体の月間アクティブユーザーの増加やユーザーエンゲージメントの堅調な推移もあり、売上高は9371億円と前年同期比でほぼ横ばいだったものの、営業利益は前年同期比37％増の2020億円を記録。為替や米国における関税の還付も利益を押し上げ、次世代プラットフォームに向けた投資や構造改革費用、ハードウェア販売台数減少などの減益要因を跳ね除けた。

　PlayStationを巡っては、2028年1月以降に予定されているゲームディスクの生産終了が話題を呼んでいるが、同社ではこれを「PlayStationに限らず、多くのコンテンツでデジタル化が進んでいるため」と説明。さまざまな意見があることは理解しているとしたうえで、ゲームは個人の思い出にもつながるエンタメであり、ユーザーの気持ちはしっかり受けとめるとした。