Google、画像改ざん防ぐ「C2PA」の団体運営に参加

　デジタル画像などの改ざん防止を目指す標準化団体の「Coalition for Content Provenance and Authenticity（C2PA）」は、グーグル（Google）がC2PAの運営委員会にメンバーとして参加したことを発表した。

　グーグルは運営委員会への参加により、C2PAの技術規格「コンテンツクレデンシャル機能」の適用を促進する。グーグルの製品やサービスへの適用も、積極的に検証していくという。

　コンテンツクレデンシャル機能は、たとえば作成日などのような画像固有の情報（クレデンシャル）を、改ざんできないメタデータとしてデジタル画像などに添付する機能。

　2023年10月には独ライカが、コンテンツクレデンシャル機能を内蔵したカメラを世界で初めて発売した。改変された画像が増加の一途をたどるなか、撮影時の真正性を担保するものとなっている。

　クアルコムによるスマートフォン向けチップセット「Snapdragon 8 Gen 3」も、C2PAの技術規格をサポートしている。

　C2PAの運営委員会には、アドビ（Adobe）、インテル（Intel）、マイクロソフト（Microsoft）、BBC、ソニーなどが参加している。デジタル画像などの来歴証明のためのC2PA技術標準について、さらなる開発が進められる。