遭難者捜索を「ドローン無線中継」でサポート、ソフトバンクと東工大が開発

　ソフトバンクは、東京工業大学と共同で「ドローン無線中継システムを用いた遭難者捜索支援システム」を開発した。

　山岳地帯で、携帯電話のサービスエリアになっていない場所を、ドローンを使って携帯電話を電波を中継して、臨時のサービスエリアにする。その上で、遭難した人や捜索する人の位置情報をリアルタイムに確認できるようにするという。

　これにより、捜索者の二次遭難を防ぎ、遭難者と捜索者の位置を把握しやすくする。雪山や山岳地帯における遭難者の救助をより安全かつスムーズにすることを目指す。

「遭難者捜索支援システム」の概要

　遭難した人の位置を特定する「遭難者位置特定システム」と、捜す人の位置情報を提供するシステムが活用される。捜索者の現在地とその移動履歴がわかるため、捜索済の場所と、まだ手が回っていない場所がわかる。

　携帯電話の電波が届かない場所である可能性を踏まえ、「ドローン無線中継システム」も活用して、臨時のサービスエリアを構築できるようにした。

　捜索にあたる関係者同士のコミュニケーションに役立てられるほか、捜索担当者の二次遭難を防ぎつつ、捜索を進めやすくする。もし、サービスエリア内であれば、「ドローン無線中継システム」は使わない。

　「遭難者位置特定システム」を利用せずに捜索者の位置情報だけを活用する、といった手段も利用できる。実際に、北海道倶知安町の羊蹄山ろく消防組合消防本部で試験的に導入されているという。

開発の背景

　ソフトバンクと東京工業大学は、遭難者や要救助者の位置特定を目的として、2016年から「ドローン無線中継システムを用いた遭難者位置特定システム」の開発を進めてきた。

　「遭難者位置特定システム」は、「ドローン無線中継システム」により、通信圏外のエリアにサービスエリアを構築する。スマホのGPS機能を活用することで、遭難者の位置情報を捜索関係者に提供する。「ケータイドローン飛行制御システム」を搭載しているため、操縦者が中継映像を見ながら手動で操縦したり、自律飛行と手動操縦を切り替えたりすることもできる。

　捜索者の二次遭難も危惧されていたため、捜索者の位置情報をリアルタイムに捜索関係者に提供するシステムが開発された。