21年のタブレット出荷台数は939万台、学校向け特需終了で前年割れ

　ＭＭ総研は、2021年の国内におけるタブレットの出荷台数の調査結果を公開した。総出荷台数は939万台で2020年の969万台からは減少した。

出典：ＭＭ総研（以下同）

　出荷台数が前年割れだったことについて、ＭＭ総研では小中学校のGIGAスクール向けのデバイス調達が終了したことによるものと分析。2020年は公立学校におけるタブレットの需要が急増したものの、その需要が一巡したことでGIGAスクール向けデバイスの出荷はピークアウトしている。

　メーカー別の出荷台数シェア1位はアップル（51.7％）。次いでNECレノボ（13.9％）、マイクロソフト（11.5％）、富士通クライアントコンピューティング（4.2％）と続く。アップルは2010年から12年連続の1位獲得で、出荷台数は485万7000台とシェアの50％以上を占めた。

　OS別で見るとiPad OSが4年連続の1位（51.7％）で、2位はWindows（24.2％）、Android（24.1％）は3位となった。WindowsとAndroidのシェアは僅差で、Windowsが2年連続の2位を記録。iPad OSは3年連続でシェア50％超を達成した。

　このほか、通信回線別で見ると、Wi-Fiモデルが737万2000台で過去最高の78.5％を記録。セルラーモデルは201万8000台で21.5％となった。Wi-Fiモデルは学校向け需要による伸びが大きく、セルラーモデルについてはAndroidタブレットでは通信事業者の注力度低下、iPadでは半導体不足による影響があったことや在宅時間の増加もWi-Fiの比率を押し上げた要因としている。

　ＭＭ総研では、GIGAスクール向け特需の終了により2022年以降数年間のタブレット市場について、特需影響を受けた2020年と2021年の900万台超を下回る水準で推移すると見ている。