70代のスマホ所有率が半数以上に、ドコモのモバイル社会研究所が「モバイル社会白書」を出版

　NTTドコモの内部組織であるモバイル社会研究所は、「データで読み解くモバイル利用トレンド 2020-2021―モバイル社会白書―」を10月中旬に出版する。価格は、紙書籍版は1200円（税別、以下同）で、電子書籍版は600円。一部のデータは、10月中旬にモバイル社会研究所のWebサイト上で無償公開する。

　同書は、2010年～2020年のモバイルICTの利用トレンドをまとめたデータブック。モバイルICTの11年間の利用動向をはじめ、子どもやシニアの利用実態、SNS・動画の利用動向などについて、アンケート結果をもとに分析した最新のトレンドを掲載する。

　最新の利用実態として、2010年に4.4％だったスマートフォン比率（2台目まで含む）が88.9％となり、子どものスマートフォン所有率は中学生になると約6割に拡大した。

　また、シニアのスマートフォン所有状況では、70代のスマートフォン所有率が2019年に初めてフィーチャーフォン所有率を上回り、2020年には約5割に達している状況が見られる。

　このほか、5Gや在宅勤務、SNSの使い分け、MaaS、地方創生などに関するコラム7本や「モバイル社会年表」なども用意される。