タブレットの出荷数は3％増も需要は低い～IDCの第1四半期調査

　IDC Japanは、2017年第1四半期（1月～3月）の国内タブレット出荷台数が222万台になったと発表した。全体では前年同期比3％増で、その内訳は家庭市場向けタブレットが約10％増えた一方で、ビジネス向けは15.2％の減少となった。

　IDCの調査ではこれまで、2期連続でタブレット市場はマイナス成長となっていたが、今回は一転、プラス成長となった。この背景として、通信キャリア向けを中心とした回線付きモデルが28.2％と大きく増加したことがある、と分析。その一方で、IDCでは「実需の指針となるWi-Fiモデルは前年同期比16.2％減、需要は低い」と指摘する。

　ビジネス向けタブレットは、学校向け、通信教育向けが前年同期比150.8％増と飛躍したものの、企業ではパソコンやスマートフォンの存在がありタブレットの需要が低く、全体としてはマイナス成長となった。

　メーカー別シェアを見ると、1位はアップル（37.3％）、2位はファーウェイ（23.6％）、3位はau向けのQua tabシリーズを手がけるLG（9.4％）、4位はNECレノボ（6.9％）、5位は富士通（5.0％）だった。1位となったアップルだが、前年同期と比べれば5.7％の減少となった。これは新型iPadの発売にあわせて、出荷調整が行われたためという。2位のファーウェイは、通信キャリア向け出荷に集中し、なおかつソフトバンク向けの出荷が始まったことで、前年同期比33.7％増となった。

　今後についてIDCでは、タブレットの用途がパソコン、スマートフォンと近く、需要が限定的だと指摘。市場を支えているのは、通信キャリアのタブレットであり、今後も、明確な用途が見出せず、需要の低さが続くと分析している。