タブレットの出荷が4年ぶりに増加、ＭＭ総研調査

　ММ総研は、2024年度暦年（2024年1月～2024年12月）の国内タブレット端末の出荷台数を調査し、その結果を発表した。

2024年はGIGAスクールの買い替え需要で4年ぶりに増加

　総出荷台数は635万台（前年度比6.7％増）で、2020年の小中学校を対象としたGIGAスクール構想による需要で969万台、2021年もその影響で939万台であったが、2022年からは前年に比べ出荷台数が約3分の2まで落ち込んだが、2024年はGIGAスクールの買い替え需要が始まり、前年比40万台増で4年ぶりの増加に転じた。

メーカー別出荷台数ではアップルが1位

　メーカー別出荷台数ではアップルが1位で、15年連続1位となっている。同社の総出荷台数は327.7万台（前年比13％増）。シェアは51.6％で2年振りに過半数を獲得した。2023年は2013年以降で初めて300万台を割り、シェアは50％未満となったが、再び過半数を獲得した。

　アップルは、2024年に発売したiPad Air／iPad Pro／iPad miniに加えて、2022年発売のiPad（第10世代）が引き続き主力商品としてけん引した。

　総出荷台数2位はNEC レノボグループで、66.9万台（シェア10.5％）、3位はマイクロソフトで53.8万台（シェア8.5%）、4位はアマゾンで29.2万台（シェア4.6％）となった。

　OS別の出荷台数・シェアはiPadOSが327.7万台（シェア51.6％）で2018年から7年連続1位となった。2位はAndroidで192.3万台（シェア30.3％）、3位はWindowsで115万台（シェア18.1％）となった。

通信回線別ではWi-Fiが84％で過去最高

　回線別の出荷台数・シェアは、Wi-Fiタブレットが533.2万台（シェア84％）、セルラータブレットが101.8万台（16％）でWi-Fi比率は過去最高となった。一方、セルラータブレットの比率は過去最小となり、台数では2011年以降で最少、過去最多を記録した2017年（508万台）の5分の1にまで縮小した。

　画面サイズ別の出荷台数・シェアは9インチ以上が583万台（シェア91.8％）、9インチ未満が52万台（8.2％）となった。9インチ以上の比率は過去最高を記録した。9インチ未満は、2010年に次いで2番目に少ない出荷となった。

2025年はAIタブレットとGIGAスクール買い替え需要で大幅増に期待

　MM総研は、アップルが既存のiPadの多くが生成AI（人工知能）機能「Apple Intelligence」に対応し、4月からは日本語対応も予定されていることに加えて、Androidでは、生成AIを搭載したAIスマホが数多く発売されている。今後iPadに加えて、iPhoneでもApple Intelligenceに対応していくことで、AI機能の普及は加速していくと考えており、2025年のGIGAスクール端末の本格的な買い替え需要は100万台規模で増加することが期待できるとしている。