インタビュー

シャオミ、背面ディスプレイ搭載「Xiaomi 18 Pro Max」で日本攻勢 FeliCa搭載や価格戦略を明かす

 シャオミ・ジャパンは17日、新フラッグシップスマートフォン「Xiaomi 18 Pro」シリーズを発表した。報道陣向けの囲み取材では、同社プロダクトプランニング部の安達晃彦本部長が登壇し、最上位モデル「Xiaomi 18 Pro Max」へのFeliCa搭載の意図や価格環境、ラインナップの棲み分けについて質問に応じた。

シャオミ・ジャパン プロダクトプランニング部 本部長 安達晃彦氏

中国市場での高評価を機に日本投入、直営店で異例の先行予約も

 新モデル投入の契機について記者から問われた安達氏は、前世代「Xiaomi 17 Pro」シリーズが中国市場で収めた成功を挙げた。各社のスマートフォンデザインが均一化する中、有機ELの背面ディスプレイが支持を集め、現地フラッグシップ市場で高いシェアを獲得したという。この実績を背景に2026年度からのグローバル展開が決まり、日本への投入も実現した格好だ。

 国内展開にあたり、正式発表や価格公表の前に購入拘束力のない先行予約を直営店で受け付けるという施策について質問が及ぶと、安達氏は日本法人独自の試みであると説明。「魅力ある商品を盛り上げるためのアクション。全国11拠点の直営店やサービスセンターを活用し、年末年始に向けて需要を高めていきたい」と手応えを語った。

なぜPro MaxのみFeliCa搭載なのか

 最も質問が集中したのは、おサイフケータイ(FeliCa)への対応状況。両モデルともFeliCaに対応してくれれば、という質問に対しては、過去3年間にわたりカメラ特化の「Ultra」シリーズでFeliCa対応の要望が多かった点を挙げた。

 安達氏は「Ultraはカメラ性能を最優先した製品であり、iPhoneや他社製Androidとの複数台持ちなど、ユーザーの皆様がご自身でうまく工夫して運用してくださることに甘えることができた部分もあった。一方、今回のXiaomi 18 ProやPro Maxは、1台持ちですべてを完結させられる日常の最上位機種を目指している。決済だけでなくマイナンバーカードなどの生活インフラとしても機能させるため、FeliCaの搭載は不可欠と判断した」と「Pro/Pro Max」と「Ultra」の設計思想の違いを語る。

 一方で、両モデルへ搭載できなかった理由については「投資リソースの兼ね合いもあり、断腸の思いでPro Maxに絞り込んだ」と明かした。

 さらに安達氏は、国内におけるFeliCa搭載端末の充実ぶりにも言及した。エントリーの「REDMI 15 5G」、ミドルの「REDMI Note 15 Pro 5G」、ハイエンドの「Xiaomi 17T Pro」、そして今回のフラッグシップ「Xiaomi 18 Pro Max」と、年間を通じて4つのランクすべてにおサイフケータイ対応モデルを揃えている点をアピール。「ある程度、おサイフケータイの需要に対してカバーできているのでは」と述べた。

表は「Xiaomi 17T」シリーズ発表時のもの。「Xiaomi 18 Pro」シリーズはこの表のフラッグシップ枠にあたる

背面ディスプレイの差別化と実用性

 背面ディスプレイに対しては、「飛び道具で終わらないか」「日常でどう使うのか」といった質問が飛んだ。これに対し安達氏は、端末を裏返さずに着信や通知を確認できる点や、メイン画面を触りながら背面のタップで音楽再生を切り替えられる利便性をアピール。メインカメラを使った高画質な自撮りや、生成AIを活用したミニアプリ作成など、多彩な用途も提示した。

 一方で、安達氏は「本当に本格的な作業をやろうと思ったら、ひっくり返せばフル画面で使えるので、わざわざ狭い画面でEメールを打つ必要はない」と笑いを交えて冗談めかす場面もあり、無理にすべてを背面に押し込めるのではなく、適材適所での活用を提案した。

 背面ディスプレイをどのように訴求していくかと問われると、安達氏はAndroid標準外の機能であることから直営店店頭での案内やSNSなどのショート動画を通じた情報発信に注力すると回答した。グローバル展開モデルのため、サードパーティアプリ連携はGoogleやYouTubeなど主要サービスが中心となるが、生成AIによる待ち受けカスタマイズなど独自の体験価値を提案していくとする。

部材高騰に挑む価格設定と長期保証

 市場環境や価格設定についての質問では、業界全体で深刻化するメモリーなどの部材コスト高騰に話題が及んだ。価格上昇への懸念を向けられた安達氏は、「当初の目論見よりも手頃な価格で出すことが難しくなっているのは事実」と率直に認めた。その上で「同等性能なら他社より安く、同等価格なら他社より高い付加価値をつける」という同社伝統のコストパフォーマンス方針を改めて強調した。

 また、長く安心して使ってもらうための施策として、標準で2年間の本体保証を提供するほか、有償保証プログラム「Xiaomi Care」にバッテリーの無料交換メニューを追加したことも明かし、品質とバッテリー技術に対する自信をのぞかせた。

今後の展開

 販売目標を問われた安達氏は、具体的な台数こそ非公表としたものの、「過去のフラッグシップの中で最も売れる商品を目指し、Ultraシリーズを超える販売を期待している」と強い意気込みを語った。

 他社が注力する折りたたみ端末の日本投入について記者から問われると、中国市場での評価や他社に対する優位性を見極めたうえで、本社がグローバル展開を決定すれば前向きに検討すると回答。通信キャリアとの関係をただす声に対しても、定期的な提案やコミュニケーションを継続しており、良好な関係を維持していると説明した。

 「Xiaomi 14 Ultra」以降、先端技術を持つ総合デバイスメーカーとしての認知が定着しつつあり、ウェアラブルやスマート家電を含めたエコシステムの浸透を一段と進める方針だ。

 なお、囲み取材の終了間際、安達氏に2026年下半期の投入を目標としていた大型家電の進捗について尋ねると「現時点では依然として検討中」だと答えた。