企業もスマホ広告・コンテンツへシフトが顕著に、日経BPとD2C調査

　日経BP社とD2Cは、「2015年企業のインターネット広告・モバイル広告利用動向調査」を発表した。調査は5月、郵送およびWebのアンケートで実施され、439社から回答を得た。

　2014年度と比べ、2015年度の広告費が増えるのかどうか、法人向けビジネスを展開する、いわゆるB2Bの企業は前年をわずかに下回る見通しとした一方、コンシューマー向けのB2C企業は5.15ポイント上回るという。このうちパソコン向け広告は25.1％、スマホ向け広告は25.7％の企業が「増やす」と回答。新聞やテレビといった旧来の媒体では企業の8割が「変わらない」と回答しており、その割合は1年前と大きく変化していない。

　2014年度を振り返ると、スマホ向け広告に出稿する企業は、前年の16.3％から26.2％へ増大した。B2C企業に限ると、31％→53.3％と1.5倍以上、増えた。広告を出稿する企業にとって、スマホ向け広告は「ターゲットが絞り込みやすい（48.5％）」「効果がすぐ把握できる（39.5％）」といった点で評価されている。

　このほか、B2C企業のうち67.7％がスマホサイトを、29.9％がアプリを提供していることも明らかになった。これまでと今回の調査を比べると、スマホサイトは42％→44.5％→67.7％、スマホアプリは19.6％→17％→29.9％と推移しており、どちらも前年より大きく増加した。こうしたコンテンツを通じて、企業側はサービスや商品の認知度向上、キャンペーンの周知、ブランドイメージの向上などを訴求しようとしており、調査では「スマホ向けコンテンツが重要なコミュニケーションチャネルとの認識が、多くの企業に定着していることがうかがえる」と分析する。

　また、通販サイトでもスマホからの利用が増えていることが明らかになった。同調査では、通販を手がけるB2C企業においてページビューやユニークユーザー、売上のうち、スマホの比率が30％を超える企業の比率を紹介。それによればページビューでは51.8％、ユニークユーザーでは 52.4％と半数以上の企業が「スマホから3割超」と回答。通販の売上でも33.9％が「スマホからの利用が3割超」となった。