YouTube、2026年の重点戦略を発表　Shortsへの画像投稿やAIゲーム制作機能など

　YouTubeのニール・モーハンCEOは、2026年の重点分野に関する年次書簡を発表した。エンターテインメントの再定義、子供・ティーン向け環境の整備、クリエイターエコノミーの強化、AIによる創造性の支援という4つの柱を掲げ、具体的な新機能や方針を明らかにした。

Shortsは1日2000億再生、画像投稿も統合へ

　エンターテインメント分野では、クリエイターが新たなスターやスタジオとしての役割を担っていると説明。ショート動画機能「Shorts」は現在、1日平均で2000億回の再生数を記録している。2026年には、画像投稿などの異なるフォーマットをShortsのフィードに直接統合し、多様性を高める方針を示した。

　また、米国向けの「YouTube TV」では、完全にカスタマイズ可能なマルチビュー機能や、スポーツ、ニュースなどに特化した10以上の専門プランを近日中に提供開始する。

子供の利用管理を強化、ショート動画の時間制限も

　子供や10代の利用においては、学習と探索の場としての役割を維持しつつ、保護者による管理機能を強化する。

　新たな管理機能として、保護者が子供や10代のショート動画視聴時間を制御できる機能を追加する。タイマーをゼロに設定することも可能で、業界初の取り組みだとアピール。また、新しい子供用アカウントの設定やアカウント間の切り替えを容易にするアップデートも予定されている。

クリエイター還元は4年で1000億ドル超

　クリエイターエコノミーについては、過去4年間でクリエイター、アーティスト、メディア企業に対して1000億ドル以上を支払ったことを明らかにした。米国内では2024年に550億ドルのGDP貢献と、49万人以上の雇用を創出しているとする。

　収益化の強化策として、アプリ内で決済まで完結するショッピング機能の拡充を進めるほか、インフルエンサーマーケティング代理店やブランドがクリエイターを見つけやすくする「パートナーシップハブ」を整備する。

　また、Shortsにブランドサイトへのリンクを追加する機能や、契約終了後のブランドセグメントを差し替えて過去の動画を収益化し続ける機能なども提供される。

生成AI活用と権利保護の両立

　AI分野では、クリエイター向けの制作ツールと、透明性・権利保護の両面に取り組む。

　制作ツールとしては、自身の似顔絵を使ってShortsを作成できる機能や、テキストプロンプトからゲームを制作できる機能、音楽生成機能などを提供する。2025年12月時点で、毎日平均100万以上のチャンネルがYouTubeのAI作成ツールを使用しているという。

　一方で、AI生成コンテンツの透明性を確保するため、ラベル表示や、リアルな合成コンテンツに対する開示義務を継続する。権利保護システム「Content ID」を拡張し、AI生成コンテンツにおける自身の肖像利用を管理できる新しいツールもクリエイターに提供する。

　また、AIによって大量生成される低品質なコンテンツ（AI slop）への対策として、スパムやクリックベイトへの対策システムを強化し、拡散を抑制する方針を示した。