2017年のタブレット出荷は863万台、セルラーモデルが6割弱に

　MM総研は、2017年におけるタブレット端末の国内出荷台数調査の結果を発表した。総出荷台数は863万台（前年比1.4％増）となり、初の前年割れを記録した2016年の調査よりわずかに回復した。

　セルラーモデル（LTE/3G通信対応モデル）が占める割合は過去最高の58.9％となった。特に、大手キャリアが販売するAndroidタブレットが引き続き前年に引き続き、好調に推移した。

　メーカー別ではアップル（iPadシリーズ）が345.5万台を販売し、市場シェアは40％で8年連続の1位を確保した。しかし、出荷台数は2014年の408万台をピークに3年連続で前年割れしており、その勢いにはかげりが出ている。2位のファーウェイで187.3万台を販売し、シェア21.7％を獲得した。ドコモ向けのdtabシリーズが好調だった。

　3位はLGエレクトロニクスで、出荷台数は72.5万台、シェアは8.4％だった。LGは2016年にauが発売したタブレット「Qua tab PX」「Qua tab PZ」の製造を手がけている。4位は富士通（58.9万台、シェア6.8％）、5位はNECレノボ（49.5万台、シェア5.7％）となった。

メーカー別の出荷台数シェア（出典：MM総研）

　OS別ではAndroidが41.7％、iOSが40％、Windowsが12.1％で、iOSが減らしたシェアをAndroidとWindowsで食い合う形となった。通信回線別では、前述のとおりセルラー対応モデルが拡大しており、508万台（シェア58.9％）が出荷された。Wi-Fiのみに対応するモデルは355万台（41.1％）となっている。

　MM総研は2018年のタブレット市場について、キャリアによるタブレット販売の戦略により左右される状況が続くと分析。加えて、今春にも発売が見込まれる「Windows on Snapdragon」のタブレットが市場拡大のポイントとなるという見解を示している。