アジア太平洋におけるスマホ広告市場規模が2.5倍に

　サイバーエージェント子会社のCyberZは、デジタルインファクトと協力して、アジア太平洋地域（APAC）におけるスマートフォン向け広告市場のレポートを発表した。日本や台湾、中国、インドネシアなど13の国と地域における出稿額を調査したもので、2014年は前年から2.5倍に伸びていた。

　同調査によれば、APAC地域におけるスマートフォン向け広告市場は、日本や中国が牽引し、その規模は1兆2343億円（前年比256％）となった。金額ベースでは、1年前、日本と中国がほぼ同規模（約1800億円）だったのに対して、2014年になると日本は3008億円、中国が7158億円となり、中国における広告市場が急激に拡大した。台湾や香港、韓国、オーストラリアといった地域でも大幅に拡大しており、2.5倍を超える成長を遂げた。

　地域別に見ると、台湾や韓国では、スマートフォンゲーム市場が急速に立ち上がったことで、スマートフォン向け広告ではゲーム会社がクライアントとなって、プロモーション活動を行っている。日本企業も参入しており、広告単価は上昇傾向にあるという。

　東南アジアやインドでは、ソーシャルメディアが普及しており、利用時間は世界有数。そこで、今後、数年かけて環境が整うことで、スマートフォン広告市場も高い成長が見込めるとされており、たとえば東南アジアでは2014年の154億円が、2018年には約8倍（1231億円）になると予測。インドは2014年で60億円と、他地域よりもまだ小さな規模だが、2015年～2016年に2倍以上、成長し、2018年には778億円規模になるとされている。このほかオーストラリア市場は欧米の影響が強いなか、今後も順調な成長が期待されている。

　こうした結果から、APACにおけるスマホ広告市場は2018年に4兆8161億円と、現在の4倍にまで拡がると同調査では説明している。