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MM総研調査、2012年度上期のタブレット市場は193万台に
MM総研調査、2012年度上期のタブレット市場は193万台に
（2012/12/5 18:08）
MM総研は、2012年度上期（4～9月）の国内のタブレット端末の市場を調査し、結果を明らかにした。
2012年度上期におけるタブレット端末の出荷数は、前年同期比82.1％増の193万台。調査を開始した2010年度上期以降、連続して最高記録を更新しており、市場の拡大を裏付ける形となっている。同社では、2012年度通期の出荷数を前年度比61.9％増の450万台と予測している。なお、調査ではiOSを搭載したiPadシリーズおよびAndroid搭載のタブレットを対象とし、Windows搭載のスレート型PCなどは含まれてない。Windows 8およびWindows RTのタブレット型製品の一部は、今後出荷台数調査に含まれる予定。
2012年度上期のメーカー別シェアをみると、Appleが118万台、シェア61.1％でトップになった。2位は富士通で22.2万台（11.5％）、3位はNECで14.1万台（7.3％）、4位はAcerで6.6万台（3.4％）、5位はソニーで6.3万台（3.3％）、6位は東芝で6.2万台（3.2％）、7位はASUSで6万台（3.1％）となった。
回線の種別では、キャリアの通信回線に対応したモデルが91万台でシェア47.2％、Wi-Fiのみのモデルが102万台でシェア52.8％という結果になった。回線モデルは、iPadシリーズや、NTTドコモが販売した富士通製の「ARROWS Tab F-10D」、NEC製の「MEDIAS TAB N-06D」が市場を牽引した。
10インチのホームタブレットに対し、今後は7インチのモバイルタブレットが拡大する見込みで、2012年度は下期に「Nexus 7」「iPad mini」「Kindle Fire」「Kindle Fire HD」など注目の端末が登場する。
