KDDI、「スマホ依存」を防ぐ共同研究を4社合同で開始

　KDDI、KDDI総合研究所、国際電気通信基礎技術研究所（以下、ATR）、XNef（エックスネフ）は、脳神経科学とAIを組み合わせ、スマートフォンの使い過ぎなどの「スマホ依存」に関する共同研究を7月10日に開始した。

　4社は今後、「スマホ依存」の実態調査・解明を進め、2024年度中に「スマホ依存」の改善・予防を目的としたスマートフォン向けアプリの実用化を目指す。

共同研究イメージ

　共同研究の背景には、2019年12月にKDDIとKDDI総合研究所が約9万人を対象に実施したアンケート調査で、全体の4人に1人がスマートフォンの長時間利用などに問題を感じており、その中の約83%がスマートフォンの利用を改善したいと回答したほか、アンケート回答者全体の74%が、睡眠時間の減少、視力の低下、生活習慣の乱れなどの悪影響を及ぼすなど、スマートフォンの使い過ぎによる悪影響が見られる。

　KDDIは、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染拡大を目的とした外出自粛により、スマートフォンやインターネット利用が促進されたことで、ニューノーマルにおいてはスマートフォンが社会を支える基盤として、より重要な存在になっていくと考えている。

　こうした状況の中、KDDIとKDDI総合研究所はこれまで実施した啓発活動に加えて、科学的な視点で「スマホ依存」に関する研究への取り組む。

　「スマホ依存」に限らず、何らかの依存状態にある場合、一般的にはその依存状態に陥っていることを本人が自覚するのが難しいため、共同研究では脳情報やスマートフォンの行動情報をAIにより解析し、「スマホ依存」の状態を検知する手法の開発を目指す。また、治療法として投薬などの物理的なアプローチではなく、心や身体、脳への働きかけにより依存を軽減する手法を研究する。

　各社の役割は、KDDIがより快適なスマートフォン利用環境の実現に向けた研究開発を行い、KDDI総合研究所が「スマホ依存」の実態解明および「スマホ依存」を軽減させるための行動変容技術の研究開発、ATRがスマートフォンの利用に関する脳活動・行動の解析とDecNef法の応用XNeFがDecNefシステムの研究開発、臨床開発戦略の提案をそれぞれ担う。