2018年のスマホ販売は5％減、GfK調査

　GfKジャパンは、全国の家電量販店などの販売実績データをもとに、2018年の家電およびIT市場の販売動向を推計、発表した。

　GfKのレポートによれば、2018年の家電小売市場規模は7兆500億円と前年並み。分類別では、猛暑によるエアコン需要の急増などが目立った大型生活家電の伸び率が高く、IT関連製品ではパソコンの低調が影響した。

　テレコム市場では、微増傾向にあったスマートフォンが前年比2％減の2540万台と縮小に転じた。GfKは、ハイエンドモデルの販売鈍化に加えて、SIMロックフリー端末市場の拡大が一段落したことも一因と分析した。また、スマートフォンの大画面化が進み、販売台数に占める画面サイズが5.6インチ以上の機種の割合は33％となった。

　ウェアラブル端末は前年比18％増の140万台。そのうち4割を占めるスマートウォッチと、2割を占めるコネクテッドウォッチの普及がウェアラブル市場を牽引した。

　一方で、スマートウォッチの高機能化によって、フィットネストラッカーやスポーツウォッチの需要は減少。単価の高いスマートウォッチへと主流が移ったことで、ウェアラブル端末全体の平均価格は前年から21％上昇、2万9700円となった。