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2015年度の国内タブレット出荷、初の前年割れに

モバイル版がWi-Fi版を初めて上回る

 MM総研は、2015年度における国内のタブレット出荷台数を発表した。前年度と比べて、2.8%減少した903万台で、2010年度の調査開始以降、初めてのマイナス成長となった。

 同調査では、モバイル通信対応のタブレットとWi-Fiタブレットの両方を含めている。メーカー別に見ると、アップルがシェア40%で、361万台でトップとなった。6年連続で1位だったが、前年比は11.5%減。この背景としてMM総研では携帯電話大手3キャリアがAndroidタブレットを強化した影響を挙げる。OS別ではAndroid(46%、415万台)、iOS(40%、361万台)が大勢を占めるなか、Windowsが14.1%/127万台へと伸長。2012年度時点では6%程度だったシェアが着実に増加している、とMM総研では指摘する。

 メーカー別シェアでアップルに続いたのは、ファーウェイ(8.5%/76.8万台)、ASUS(8.3%/74.5万台)、NECレノボ(6.5%/58.7万台)、富士通(5.4%/48.6万台)、京セラ(5.3%/48万台)となった。

 マイナス成長となった2015年度だが、モバイル通信対応モデルがWi-Fiタブレットを初めて上回る年となった。同調査によれば、モバイル通信対応モデルは482万台で全体の54.3%を占めた。一方、Wi-Fiタブレットは421万台だった。

 画面別にみると、9インチ未満が51.4%(464万台)と半数を超えた。9インチ以上は48.6%(439万台)。

 2016年度、2017年度について、MM総研では「V字回復する」と予測する。特に2017年度は初めて1000万台を超えるとの見通しを説明。SIMロックフリータブレットとMVNOのサービスの相乗効果が後押しするとしている。

関口 聖