法林岳之の「週刊モバイルCATCH UP」
2016年モバイル業界を振り返る
2016年12月28日 18:14
2016年も残すところ、数日となった。毎年、モバイル業界ではさまざまな動きがあり、それらを受ける形で業界も大きく変化してきた。今回は今年一年のモバイル業界の注目点をいくつかピックアップしながら、業界全体の動向と流れを振り返ってみよう。
総務省に振り回された一年
今年のモバイル業界において、いい意味でも悪い意味でももっとも話題性のあったキーワードと言えば、やはり、『総務省』をおいて、他にはないだろう。一昨年の「携帯電話料金タスクフォース」で示された指針を受け、携帯電話各社に対し、販売施策や料金体系などの是正が要請され、その結果、携帯電話ビジネスの販売や在り方が大きく変わることになった。
まず、初期段階では番号ポータビリティ（MNP）利用者に対する優遇施策が見直され、基本的には一般的な機種変更とMNPでの端末販売価格の格差は、是正されることになった。契約者の流動性を高めることで、各携帯電話会社の競争を促し、料金の低廉化を実現するためにスタートしたMNPだが、一定の周期でMNPによる端末買い換えをくり返すようなユーザーが増えてしまい、携帯電話会社との契約を変更しないユーザーとの格差が生まれ、見直されることになった。元々、こうしたMNPユーザーを重視する販売施策はなかなかMNPを利用しないユーザーを刺激するために、業界第3位だったソフトバンクが初期段階で仕掛けたものだったが、当初は1～2万円程度の商品券だったものがいつしか家族4人で数十万円のキャッシュバックという生々しい施策による販売競争がくり広げられたため、ユーザーからも不満の声が聞かれるようになり、見直しにつながった。各携帯電話会社が端末購入に伴う月々サポートなどの月額割引サービスにおいて、通常の機種変更ユーザーに比べ、MNPユーザーを大幅に偏重する施策が採られてきたが、これも徐々に見直され、現在はほぼ同一価格で購入できるようになっている。
また、携帯電話料金タスクフォースで挙げられていた「ライトユーザーへの配慮」を考慮した各社の「1GBプラン」も発表された。ただ、1GBプランはスマートフォンを持ちながら、ほとんど利用しなかったり、自宅などのブロードバンド回線経由を中心に使うユーザーなど、恩恵を受けられるユーザーが限られているという指摘もあった。同時に、ネットワークのパフォーマンスを求めないライトユーザーは、MVNO各社のプランを検討するため、各携帯電話会社の1GBプランについては導入してみたものの、今ひとつ有効なプランという印象は得られなかった。
同様に、内容を疑問視されたのが携帯電話各社の「2年契約」の見直しだ。携帯電話各社では2年契約を約束することで、月々の基本使用料を割り引く「2年契約」を以前から導入していたが、途中での解約には契約解除料が1万円弱が請求されるため、こうした契約解除料がかからない料金プランが総務省から要請され、携帯電話各社がこれに対応した。しかし、auとソフトバンクが発表したプランは、実質的に契約解除料を分割払いにするような内容でしかなく、まったく評価に値しなかった。NTTドコモのプランは2年契約更新時にポイントを付与するなどの工夫が盛り込まれ、一定の評価は得られたが、今後、ユーザーが契約期間が拘束されないプランを選ぶかどうかは、未知数だ。
次に着手されたのがいわゆる「実質0円販売」の見直しだ。これは前述の各携帯電話会社の月額割引サービスにも関連するが、端末価格に対し、一定条件を満たすことで、端末代金の分割払いが終了する2年後に、実質的な負担額が0円になるというものだ。端末購入時の月額割引サービスに加え、各携帯電話会社のオプションサービスを契約することで、割引額を増やし、実質0円にするケースも多く見受けられ、これも合わせて、見直される結果となった。その結果、昨年に比べ、端末の購入価格は全体的に上昇し、当然のことながら、端末の販売台数も落ち込むことになった。（※関連記事）
こうした一連の総務省の指導や要請の背景には、端末購入に伴う割引などに使うための原資があるなら、その分、月々の料金の低廉化を目指せという意図がある。ただ、ユーザー側の視点から見ると、現時点では端末の購入価格が高くなっただけで、月々の料金が安くなった印象はほとんどなく、総務省の指導や要請が消費者の利益にほとんどつながっていない。総務省やタスクフォースに参加した関係者からは、自らの功績を謳うようなコメントも聞かれるようだが、販売方法の見直しなどがゴールではなく、最終的には料金の低廉化が目的であり、それを柵に挙げて、「我々が頑張りました」的な発言が聞こえてくるのは、いかがなものだろうか。
また、もう一つ気になるのは、総務省がどこまで介入すべきなのかという議論だ。これは一昨年の携帯電話料金タスクフォースが始まったときから指摘してきたことだが、各携帯電話会社がどのような形で販売するのかは、本来、各社が判断すべきことであり、総務省が民業に介入することは、本質的にあまり望ましいことではない。料金が認可制だった時代ならともかく、規制緩和が進み、各社が自由に料金などの施策を決められる今日において、総務省が販売方法や割引サービスの内容にまで、事細かに介入することは時代に逆行していないだろうか。総務省の指導や要請により、MNP偏重の販売施策が見直されたことは歓迎できるものの、クレジットカードの契約者に対する端末割引クーポンや株主優待割引にまで口を出すのは、さすがにやり過ぎの感は否めない。クルマや家電製品、クレジットカード、放送サービスなどにおいても製品購入や契約に伴う割引は、数多く存在するが、こうした他製品の割引サービスと整合性も取れなくなってしまう。
さらに、こうした総務省からの要請や指導を受け、各社の施策はポイントサービスなどに移行しつつあるが、もしかすると、来年以降はこのポイントサービスにまで手を入れてくるのではないかという指摘もある。くり返しになるが、あくまでも目的は料金の低廉化であって、販売方法や割引サービスの是正はそのために必要な手段でしかない。かつて、モバイルビジネス研究会を経て、現在のような月額割引によって、ある程度、端末販売のバランスができあがってきた状況において、再び販売方法ばかりに目を向けて、是正してしまうと、同じような歪みを生み出してしまうかもしれない。ユーザーとしても今後の総務省の動向、各社の反応をじっくり見極めたいところだ。
MVNO各社の躍進と危惧
総務省が一連の施策などで強く後押ししていることもあり、今年もMVNO各社の動きが非常に活発な一年だった。「格安スマホ」「格安SIM」といった言葉が一般のメディアにも多く登場するようになり、契約数もかなり拡大した印象だ。
業界のシェアとしては、調査によって、いろいろな差があるものの、一昨年までのIIJmio（IIJ）、OCNモバイルONE（NTTコミュニケーションズ）、BIGLOBE、U-mobile（U-NEXT）などが上位を占めていた状況に、今年は楽天モバイルがトップ3に割って入り、9月以降はLINEモバイルが参入したことで、一段と競争が激化している。
サービス内容については後述する通信速度の課題が残るものの、これまでMVNOのデメリットとされてきた音声通話の通話料も中継サービスなどを導入することで、5分かけ放題などのオプションサービスを実現し、穴を埋めてきた。MNOとの違いに挙げられる店舗については、家電量販店などに頼る一方だったが、楽天モバイルが自社ショップを全国に展開し始め、サポート体制を強化しつつある。こうしたデメリットや弱点をしっかりとケアーしてきたことで、MVNO各社の勢いが増してきたと言えそうだ。
ただ、そんな中、MVNO市場の先駆者でもあった日本通信が個人向けの格安SIMサービスから事実上撤退し、U-NEXTに譲渡することが明らかになった。これはMVNO各社の格安SIMサービスが話題になる一方で、各社の顧客獲得競争が激しさを増し、収益性が悪くなってきたことを示唆している。MVNO各社は収益向上のために、契約数を増やしたいが、ユーザーが増えてくれば、自ずとMNO各社から借り受けている帯域が逼迫し、実際に利用したときの通信のパフォーマンスは大きく低下してしまう。現に、多くの格安SIMサービスでは昼時や夕方以降など、ユーザーの利用が集中する時間帯に実効通信速度が低下することがよく指摘されている。MVNO各社としては帯域、契約数、時間帯のバランスを取りながら、事業を展開していかなければならないが、ある程度の契約数を見込めなければ、効率性が高められないため、MVNO各社は難しい舵取りを迫られる状況にある。12月に入り、KDDIがBIGLOBEを買収することを発表し、他のISPの買収も検討していると伝えられたが、来年以降はMVNOやISPを巻き込んだ業界再編が起きるのではないかという観測もある。（※関連記事）
また、MVNO各社の料金プランはほぼ横並びに近い状況が続いており、契約数を増やすためにはサービスに独自性を打ち出したいところだ。しかし、これを実現するには実際にMNO各社との接続をコントロールするMVNEとの密接な連携が必須になってくる。たとえば、今年9月にサービスインしたLINEモバイルは、MVNEとしてNTTコミュニケーションズと組み、「カウントフリー」という特定のアプリのみの通信料を無料にするという方針を打ち出し、話題になった。同様のサービスは他社でも増えつつあるが、構造的に考えると、MVNEの立場にならないと、自由なプランが組みにくいといった状況も見え隠れする。来年はIIJmioが「HLR/HSS」の運用を開始すると発表しており、今後、MVNO各社がより特徴的なサービスを提供することが期待される。
「ポケモンGO」や「iモードケータイ出荷終了」
総務省に関連する話題やMVNO各社の動向以外に眼を向けると、今年はスマートフォンの浸透が一段と進んだことを実感させる事象が数多く見受けられた。
中でも今年7月にサービスが開始された「ポケモンGO」は、社会現象と言えるほどの反響があり、今年を代表するヒット作になった。ポケモンGOは元々、ナイアンティックが提供していたオンラインゲーム「Ingress」で培われたデータやノウハウをベースに、AR（拡張現実）の効果などを活かすことで、ポケモンの世界観をリアルに再現しようとしたゲームだ。サービスリリース直後は筆者宅の近辺でもスマートフォンを持ち歩きながら、夜な夜な徘徊する人々を見かけ、レアなモンスターを得るべく、特定の場所に人が集まるなど、今までにない反響を見ることができた。その一方で、歩きスマホや立ち入り不可の場所への進入など、トラブルも数多く散見され、「ポケモンGO」そのものに制限をかけるように働きかける動きなどもあった。ユーザーがルールを守って遊ぶことは大前提だが、こうしたゲームが提供されることで、社会的にどのような影響を与え、何かが起きたときの対応をどうするのかなど、提供者側の責任も考えなければならないことも見えてきた。
同じゲームでは12月にiPhone向けに任天堂の「スーパーマリオ ラン」が公開され、話題になっている。1200円という価格設定も注目されるが、かつて家庭用ゲーム機で遊ばれてきたタイトルのスマートフォン版が登場することは、今後、スマートフォンのゲームが幅広いユーザー層に拡大することも期待される。（※関連記事）
少し古い時代との関わりという点では、今年11月、NTTドコモから「iモードケータイの出荷終了」がアナウンスされた。これは言うまでもなく、ベースバンドチップがなくなり、ソフトウェアなどのメインテナンスが終了したことに伴い、従来型の携帯電話が製造できなくなったためだ。当面、iモードサービスそのものは継続するが、かつて隆盛を極めたiモードが一つの区切りを迎えたことは、少し感慨深いものがある。（※関連記事）
出荷が終了したiモードケータイに代わり、今後はスマートフォンへの移行に加え、Androidベースのフィーチャーフォンがその役を担うことになる。Androidベースのフィーチャーフォンについては、まず最初にauが一昨年に「AQUOS K SHF31」をリリースし、その後、ラインアップを揃えていったのに対し、NTTドコモとソフトバンクは当初、3Gのみに対応したモデルをリリースし、今年の秋、ようやくLTE対応のAndroidベースのフィーチャーフォンを発表したことで、ようやく本格的に移行できる環境が整った。
ただ、この「Androidベースのフィーチャーフォン」という呼び名も非常にわかりにくい上、「Google Play非対応」「アプリによる自動通信制御」といった仕組みも理解してもらわなければ、なかなか既存のフィーチャーフォンユーザーには移行してもらうことができない状況にある。先日もある講演の席において、参加者から「『スマートフォン』のように、総称になる呼び名があればいいのに……」という指摘を受けたが、まさにその通りで、今後、各社がどのようにユーザーに周知していくのかが気になるところだ。
ところで、「主役交代」というキーワードで考えると、今年はNTTドコモの代表取締役社長が加藤薫氏から吉澤和弘氏に交代した。NTTドコモの代表取締役社長は一定の間隔で交代することが慣例になっているが、加藤薰前社長の時代は思い返してみると、「NTTドコモのiPhone導入」「カケホーダイプラン導入」「+dビジネスの創成」など、大きな出来事が多かった印象を受ける。また、筆者の個人的な感想になってしまうが、加藤前社長はNTTドコモという巨大企業の代表者でありながら、筆者のような一介のライターにも気軽に声をかけてくれるなど、非常に気さくな人柄で、メディア関係者とのコミュニケーションが非常に良好だったのも印象的だった。加藤前社長が創り出した流れを今後、後任の吉澤氏がどのように受け継ぎ、新しいNTTドコモに進化させていくのかが注目されるが、まずはこの場をお借りして、加藤前社長に「お疲れさまでした」と申し上げたい。（※関連記事）
完成形と思われたスマートフォンだが……
さて、最後に今年発売された端末についても少し触れておきたい。かつて、本誌では著者陣による「俺のケータイ of the Year」を掲載していたが、昨年から掲載されなくなったので、その代わりの意味合いも込めて、振り返ってみたい。
まず、スマートフォンそのものについては、ここ数年、何度も「完成形になってきた」といった主旨の発言をくり返されてきた。パフォーマンスの向上に始まり、プラットフォームの安定化、タッチパネルのレスポンス、バッテリー駆動時間、ディスプレイの高解像度化など、さまざまな機能がブラッシュアップされ、進化も一段落してきたのではないかという解釈が多く聞かれた。筆者自身も今年はじめの段階では、そう考えていた。ところが、実際に今年を振り返ってみると、予想以上に新しい機能、新しいコンセプト、新しい取り組みを活かしたスマートフォンが登場し、市場を楽しませてくれたという印象を持った。
まず、従来の路線を継承しながら、大きく進化を遂げたという点においては、やはり、「Galaxy S7 edge」の存在は見逃せない。GALAXYシリーズは国内市場においてもiPhoneと並び、比較的早い段階から人気機種として定着していたが、GALAXY S5あたりから勢いに陰りが見え、昨年のGALAXY S6/S6 edgeはあまり奮わない印象だった。ところが、今年2月に発表され、夏モデルとして国内でも発売されたGalaxy S7 edgeは、防水対応やデュアルピクセルカメラ、バッテリー駆動時間、ワイヤレス充電など、ユーザーが欲しいと思う機能をしっかりと網羅することで、国内外で高い評価を得た。中でもデュアルピクセルイメージセンサーを採用したカメラは、現在のスマートフォンのカメラでもトップクラスの出来で、暗いところでも明るく撮影できる良さは、着実に市場にも認知されつつある。実際の販売数は明らかにされていないが、おそらく国内では過去に発売されたGALAXYシリーズの中でもトップの売り上げを記録していると推察される。ちなみに、仕事柄、頻繁に機種変更をする筆者だが、今年は夏モデル以降、主に利用する端末の一台として、Galaxy S7 edgeを愛用し続けている。
このGalaxy S7 edgeのカメラに対抗できる一台と言えば、やはり、デュアルカメラを搭載したHUAWEI P9も今年の一台として、選びたい。RGBセンサーとモノクロセンサーを組み合わせたデュアルカメラは、ライカとの協業によって、高いクオリティの写真撮影を可能にし、なかでも被写界深度を変更することで、主な被写体を際立たせるワイドアパーチャでは、今までのスマートフォンとはひと味もふた味も違った写真を撮影することができる。5万円程度という実売価格もSIMフリースマートフォンとしては非常にコストパフォーマンスが高く、買って損をしない一台と言えるだろう。
また、12月に発売されたもうひとつのHUAWEIのフラッグシップモデル「Mate 9」も同じデュアルカメラを採用しており、5.9インチという大画面ディスプレイを搭載しながら、幅78.9mmに抑えた持ちやすいボディとも相まって、HUAWEI P9と並ぶヒット作になりそうな印象だ。実は、筆者は12月下旬に海外に出かけ、海外のプリペイドSIMカード用端末として、「Mate 9」を利用したが、さまざまなシーンでカメラで美しい写真を残すことができ、快適に使うことができた。12月発売のため、販売期間は短いが、Mate 9も今年を代表する一台と言えそうだ。
そして、同じデュアルカメラでも違ったコンセプトで2つのカメラを搭載したiPhone 7 Plusも今年の代表作の一台だ。広角と望遠という2つのカメラを搭載することで、光学で2倍、デジタルズームを組み合わせて、最大10倍のズームが可能なカメラを実現し、国内外で高い評価を受けている。そして、今回のiPhone 7/7 Plusは、防水対応とFeliCa搭載という待望の機能が搭載されていることもあり、日本のユーザーにとって、歴代のiPhoneの中でも特別な存在と言えるだろう。Apple Payの利用については、今のところ、国内のみの利用に限定されるが、Suicaをはじめ、これまでiPhoneユーザーにとって、縁遠かった非接触ICを利用した決済サービスがいつでも利用できるようになったことで、一段と便利な環境が整ったという印象だ。
端末そのものについては、やや地味な印象もあるが、実は個人的に今年もっとも強いインパクトを受けたのは、モトローラの「Moto Z」「Moto Z Play」の2機種で採用された「Moto Mods」だ。本体の背面に、カメラやスピーカー、バッテリー、プロジェクターなどを接続することで、スマートフォンのハードウェアを拡張するというものだが、背面に端子を備え、マグネットで密着させるようにするなど、使い勝手の面も含め、非常に良くできているという印象を持った。スマートフォンはほとんどの機種がスレート状のボディを採用し、デザイン的にもあまり差がないと言われてきたが、Moto Modsはボディ以外に、『拡張』というスマートフォンの個性を打ち出したところが非常に興味深い。端末についても「Moto Z」は5.19mmという、手にした瞬間に驚くほどの薄さを実現しており、ユーザービリティも含め、完成度の高い一台として仕上げられている。
ここに挙げた「Galaxy S7 edge」「HUAWEI P9」「HUAWEI Mate 9」「iPhone 7 Plus」「Moto Z」の5機種は、いずれも国内市場において、個人的にもっとも気に入った2016年を代表するモデルであり、例年で言えば、「俺のケータイ of the Year」に選ぶモデルということになる。それぞれに甲乙付けがたい魅力を持ち、新しいスマートフォンの方向性を打ち出したおすすめモデルと言えるだろう。
そして、最後に惜しくも国内での販売も確実視されながら、発売が見送られたスマートフォンについても少し触れておきたい。
そう、今年8月に米国で発表され、バッテリーの発火問題などで発売が見送られた「Galaxy Note7」だ。「発火問題を起こした機種をここで取り上げるとは不謹慎な……」と言われそうだが、やはり、今年、発表会で試用した端末、借用した端末、購入した端末なども含め、筆者が手にした端末の内、もっとも「これは使いたい」と思わせた一台がGalaxy Note7だからだ（※関連記事）。
もちろん、発火トラブルについては現時点でも完全に原因が解明されているわけではなく、それを解消しない限りは正当な評価ができないわけだが、発火トラブルの部分を除けば、ペン操作のレスポンスや追従性、カメラの性能、アプリなども含め、非常に完成度の高い製品だったという印象で、トラブルで生産が終了してしまったことが残念でならない。同時に、Galaxy Note7の発火トラブル騒動については、国内で発売されていないにもかかわらず、過剰に反応する新聞やテレビの報道ぶりも残念な印象だった。次期モデルがあるのかどうかはまだわからないが、ぜひもう一度、ペンで入力するGalaxy Noteの後継モデルの登場を期待したい。