ニュース
公衆無線LANの市場調査、年間1500万人以上の訪日客が利用
2018年10月12日 11:29
ICT総研は、公衆無線LANサービス（公衆Wi-Fiサービス）市場に関する調査結果をまとめ公開した。
調査によると、公衆無線LANサービスの2018年度の利用者数予想は前年比17％増の5746万人。その内訳は個人利用者が3793万人、ビジネス利用者が451万人、訪日外国人利用者が1502万人という。
スマートフォンの通信料金を節約するために、低価格・小容量のプランを選択するユーザーが増加しており、データ通信量を抑える目的で公衆無線LANサービスの利用ニーズが高まっていることが利用者の増加につながっていると分析する。
日本では、官民一体となり2020年の東京オリンピック・パラリンピック開催にあわせてWi-Fiスポットの増設を進めており、公衆無線LANサービスの利用者数は2020年度に6720万人、2021年度には7013万人に増加を見込んでいる。
満足度調査ではドコモ、スターバックスが優位に
公衆無線LANサービスの満足度は、NTTドコモが提供する「docomo Wi-Fi」が61.7ポイントで1位、ソフトバンクの「ソフトバンクWi-Fiスポット」が58.6ポイントで2位、KDDI系の「au Wi-Fi Spot」が57.0ポイントで3位となった。
通信事業者以外が提供するサービスでは、コーヒーチェーン「スターバックス」で使える「at_STARBUCKS_Wi2」が64.9ポイントで1位、羽田空港の無料Wi-Fiサービス「HANEDA-FREE-WiFi」が63.4ポイントで2位、流通系事業者の「イオン Wi-Fi」が54.6ポイントで3位となった。
利用場所は国内ではカフェや飲食店、海外では空港がトップ
移動系通信事業者が提供する公衆無線LANを利用する場所は、カフェや飲食店が49.4％でトップ、コンビニ・ショッピングセンターが40.5％、駅・空港・サービスエリア・パーキングエリアが36.1％と続いた。
海外に渡航した日本人に対するアンケートでは、旅行先で公衆無線LANサービスを使いたい場所として、空港が最も要望が高く86.4％、ホテル内が83.3％で2位、カフェや飲食店が56.6％で3位となった。
