2015年第1四半期の国内モバイル端末、パソコン市場の反動で前年割れ

　IDC Japanは、2015年第1四半期（1月～3月）における国内モバイルデバイスの出荷実績を発表した。スマートフォンやタブレット、パソコン、通信データ端末の台数がまとめられたもので、総出荷台数は前年同期より11.8％減少し、1299万台となった。

　レポートによると、スマートフォンは新製品の登場により前年同期比7.0％増、タブレットはビジネス市場での増加によって同13.6％増となった。その一方で、Windows XPのサポート終了と消費税引き上げ前という2つの特需からの反動によって、パソコンの台数が前年同期よりも41.5％減と大幅なマイナスを記録。これにより、全体では11.8％の減少に繋がった。

　あわせて同レポートでは2015年通期の予測も出している。それによれば、パソコンの出荷台数は今後も特需の反動が続くとされ、二桁のマイナス成長になるという。タブレットはビジネス市場で伸びる一方、家庭用途ではマイナスになると見られており、全体でも前年割れになる見通し。

　スマートフォンについては下取り施策によって買い替えが促進されること、MVNO市場の成長で割安な機種が増えることからプラス成長になるとのことで、全体では4992万台（前年同期比4.2％減）との予測が掲げられている。