2014年のタブレット出荷台数は8％増、教育市場で広がり

　IDC Japanは、2014年および2014年第4四半期（10月～12月）の国内タブレット端末の出荷台数を発表した。通年の実績では、前年よりも8％、出荷台数が増加した。

通期では法人向けで拡大

　同調査によると、国内のタブレット端末の出荷台数は、2014年通年で804万台（前年比8％増）となった。個人市場向けは、Androidタブレットの販売不振が影響したとのことで、4.2％減の569万台に留まる一方、法人向けでは教育での需要が拡大したとのことで、56.7％増の235万台と大幅に伸びた。

　メーカー別シェアを見ると、アップルが44.3％で1位となった。この背景には、2014年第2四半期にNTTドコモでも「iPad」が取り扱われるようになるなど、安定した出荷があったとIDCでは分析する。このほか、Androidに加えてWindows製品も投入する台湾ASUSが10.3％で2位、富士通が8％で3位、ソニーが6.5％で4位となった。

第4四半期は9.8％増

　第4四半期（10月～12月）に限った出荷実績を見ると、出荷台数は前年同期比9.8％増の245万台となった。個人市場でiPadが好調だったこと、通年と同じく教育中心でニーズが拡大したことが要因。

　メーカー別シェアは、1位がアップル（44.9％）、2位が富士通（8.3％）、3位がASUS（5.9％）となり、以下、NECレノボ、ソニーと続く。

　今後について、IDCでは教育市場での拡大を指摘する一方で、個人では改善の兆しが見えず出荷数はさらに減るとの見通しを示している。