ICT総研、スマートデバイスの需要動向調査や出荷予測を発表

　ICT総研は、スマートフォンとタブレットを総合したスマートデバイスの需要動向や出荷予測を調査し結果を明らかにした。

　ICT総研では、スマートフォンとタブレットの総称を「スマートデバイス」と定義。需要動向の調査として、現在発売されていないスマートデバイスについて1000人を対象にアンケートを実施した。その結果、「ドコモ版iPhone」は購入を検討するという旨で回答した人の合計（購入検討率）は27％となり、根強く待望されている様子が明らかになった。また、「ドコモ版iPad」は同様の購入検討率が25.5％、「キンドル・ファイア」（kindle fire）が18％、「au版iPad」が16.3％と続いた。なお、これらはいずれも「もし発売されたら」という仮定のもので、実際の各社の販売計画とは関係がない。

　スマートフォンとタブレットを総合したスマートデバイスの出荷台数は、2011年度は前年比で2.8倍となる2628万台。今後も堅調に増加する見込みで、2016年度には4210万台と予測している。

　スマートデバイスのうち、大半を占めるスマートフォンについては、2011年度の出荷は2352万台で、2016年度には3290万台になると予測された。タブレットは2011年度は276万台にとどまっているが、2012年度以降は出荷伸び率でスマートフォンを上回り、2016年度にはスマートデバイス全体の21.9％となる920万台になると予測されている。

　法人での利用については、2011年度の出荷に占める法人の割合は4.9％、129万台と規模は大きくないが、2012年度は242万台、2013年度は343万台、2016年度には530万台と徐々に拡大するとしている。