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シャオミ、創立10周年を記念したスペシャルイベントで「Mi 10 Lite 5G」「Miスマートバンド5」などを発表
同社の10年間の振り返りも
2020年8月31日 17:32
シャオミ(Xiaomi)は、同社の創立10周年を記念したスペシャルイベント(日本市場向け新製品発表会)をオンラインで開催した。イベント冒頭では同社の10年間の歩みや今後の展望が語られ、au向けの5G対応スマートフォン「Mi 10 Lite 5G XIG01」の詳細が発表されたほか、日本市場向けに新たに投入するエコシステム製品も発表された。
au向けの5G対応スマートフォン「Mi 10 Lite 5G XIG01」
「Mi 10 Lite 5G XIG01」は、約6.6インチの有機ELディスプレイを採用し、チップセットにSnapdragon 765G 5Gを搭載するau向けの5G対応スマートフォン。9月4日に発売され、価格はauの5Gスマートフォンとして最も安価な4万2740円。
メインカメラは4眼構成で、メインレンズが約4800万画素、超広角レンズが約800万画素、マクロレンズが約200万画素、約200万画素の深度測定用カメラという構成。インカメラは約1600万画素。
メインカメラとインカメラで同時に動画を撮影できる「デュアルビデオ」や、AIで空模様を自由に変えられる「AIスカイスケイピング」、短い動画を手軽に作成できる「Vlogモード」など、動画にこだわった機能が多数用意される。
OSはAndroid 10ベースのMIUI 11。チップセットはSnapdragon 765G 5Gで、メモリ(RAM)は6GB、ストレージ容量は128GB。バッテリー容量は4160mAhで、20Wの急速充電に対応する。大きさは約75×164×8.7mmで、重さは約193g。カラーはコズミックグレーとドリームホワイトの2色。
NFCと赤外線リモコン機能に対応する。一方、おサイフケータイや防水・防塵には非対応。外部接続端子はUSB Type-Cで、イヤホンジャックも搭載する。指紋認証センサーは画面内に内蔵する。
そのほか、製品の詳細は本誌関連記事を参照していただきたい。
スマートバンドの新製品や完全ワイヤレスイヤホン、空気清浄機を日本市場向けに投入
また、日本市場向けに新たに投入するエコシステム製品として、スマートバンド「Miスマートバンド5」、完全ワイヤレスイヤホン「Mi完全ワイヤレスイヤホン2 Basic」「Mi完全ワイヤレス小型イヤホンBasic 2」、空気清浄機「Mi空気清浄機3H」の4製品を発表した。近日中に発売するとしている。
製品名 | 価格(税込) |
Miスマートバンド5 | 4490円 |
Mi完全ワイヤレスイヤホン2 Basic | 3990円 |
Mi完全ワイヤレス小型イヤホンBasic 2 | 2490円 |
Mi空気清浄機3H | 1万9900円 |
なお、製品の詳細については本誌関連記事を参照していただきたい。
シャオミ設立の理由と今後の展望
イベント冒頭では同社の過去10年間の取り組みと今後の展望について語られた。同社は2010年に“世界最高のスマートフォンを製造し、半額の値段で提供する”という目標で設立され、最初のプロダクトとしてAndroidベースの「MIUI」を開発した。
MIUIのリリースから2週間後には、100人のユーザーが利用し、これらのユーザーからのフィードバックを強く反映させる開発を進めてきた。結果、MIUIは1年もかからずに30万人のユーザーが利用するようになったという。
その後スマートフォン本体の開発に取り組み、2011年に最初のスマートフォン「Mi1(MI-ONE)」を発表した。Mi1の当時の価格は1999人民元(約3万円)で、30万台の売り上げを予想していたが、インターネット上の口コミなどによって1年で790万台以上を売り上げた。
MIUIおよびMi1の成功経験から、同社はインターネット時代の成功への鍵として、ユーザーの声や口コミに向き合い完璧主義を貫くこと、開発スピードを最重視することを挙げた。これらの姿勢は現在のシャオミの基礎となっているという。
新たなビジネスモデルとして、パートナー企業を通じてシャオミ製品群の拡大を図るエコシステムを導入した。これは同社がパートナー企業に出資して共同開発を行い、シャオミブランドで販売する仕組み。こうしてスマートフォンにとどまらず、家電分野のラインアップも大きく拡充させた。
同社は今後10年間の計画として、技術と品質に専念し、「適正な価格」での販売を続けるというこれまでの取り組みを続けることを宣言。また、スマートライフ製品を通じて未来のライフスタイルをリードしていくとして、IoT関連製品への開発投資を倍増する。インターネット技術を活用した製造効率の向上により、適正な価格での製品提供を通じ、今後も消費者への還元に取り組んでいくとした。