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椅子にストレスセンサーと5Gユニット――ソフトバンクなどスマートオフィス実験

 Wireless City Planning、ソフトバンクは、総務省のプロジェクトの一貫として、5Gを活用したスマートオフィスの実証実験を行った。

 実験は、東広島市、シャープ、イトーキ、情報通信研究機構と協力して、東広島市役所で実施された。屋内で働く人の体調、職場環境をチェックできるよう、椅子に心拍・脈拍などがわかる圧力センサーを搭載。さらに5G対応の無線ユニット、それらを稼働させるためのモバイルバッテリーを備える。

 さらにBluetoothで繋がる環境センサー(温湿度、気圧)や、無線LANで繋がるタブレット、有線LANで繋がる8Kディスプレイなども設置。5G以外の無線ネットワークを組み合わせており、「5Gヘテロジニアスネットワーク」という環境でのテストとなった。

 スマートオフィス、そしてストレスチェックというアプリケーションで今回テストしたのは、5Gの特徴のひとつでもある「超多数接続(mMTC、massive Machine Type Communication)。実験環境の椅子は60台と、超多数接続と言うには少ない数だが、2つの要素技術の組み合わせを検証した。

 技術のひとつは、基地局とのやり取りを一部省いてデータを送り、到達率を向上できる「グラントフリーアクセス」。もうひとつは、異なる送信出力を組み合わせて干渉を避けて周波数利用効率をアップさせる「NOMA」となった。

 実験では、リアルタイムにデータを収集して、体調やストレスの変化などを測定できることを確認。今後はデータを解析して、スマートオフィスの実現などに向けて活動していく。