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世界の5G市場、2023年に基地局は4兆1880億円・デバイスは26兆1400億円に成長
富士キメラ総研が5G関連の世界市場分析レポートを発行
2018年6月22日 13:09
富士キメラ総研は、5G関連の世界市場の調査・分析結果をまとめたレポート「2018 5G/高速・大容量通信を実現するコアテクノロジーの将来展望」を発行した。同レポートの販売価格は書籍版で15万円（税別）から。
同社では、マクロセル基地局、スモールセル基地局、C-RAN基地局を対象とする5G基地局の世界市場は、2019年に1100億円で立ち上がった後、2023年には4兆1880億円へと成長を予想する。その内訳は、マクロセル基地局が1兆180億円、スモールセル基地局は2兆9500億円。
4G LTEなどを含めた基地局全体の5G対応比率は、2019年時点では2.9%にとどまるが、2023年には80.1%を見込む。
5G対応のスマートフォン、スマートウォッチ、監視カメラ、スマートグラス、ドローン、スマートスピーカーを対象とする5Gデバイスの世界市場は、2019年に5G対応のスマートフォン投入によって市場が立ち上がり、その後監視カメラ、スマートウォッチなどの対応機器が増加し、2020年代前半にはBtoB向けのスマートグラス、ドローンなどの需要が本格化する。
市場規模は2019年に3兆5165億円、2023年には26兆1400億円へと拡大し、2023年時点で5G対応デバイスの比率は60%を超える。
5G対応デバイスの普及にあたり、端末側の処理性能向上が求められ、CPUの高速化やバッテリー容量の増加が進むと予想。処理能力の向上によってCPUなどが発する熱対策および、ノイズによる感度劣化、信号品質の低下を防止するノイズ対策が、今よりも重要になるという。
伝送速度が100Gbps以上、伝送距離が100m～最大40kmの光トランシーバーを対象とする市場は、2017年の市場規模が1993億円で、通信速度は最大100Gbps。2018年には200Gbpsおよび400Gbps対応デバイスが投入され、市場規模は3140億円へ成長、その後2023年には市場規模は6200億円への成長を予測している。
