SIMロック解除制度の改訂でiPhone優遇は終了？

　MM総研は、2014年度通期の国内の携帯電話端末出荷台数の調査結果を発表した。同調査によれば、前年比3.9％減の3788万台となり、3年連続で前年割れとなった。

　スマートフォンが2748万台で前年度比7.2％減となる一方、フィーチャーフォンが1040万台で前年度比6.0％増となり、7年ぶりにフィーチャーフォンの出荷台数が前年度を上回った。

　同社では、フィーチャーフォン利用者にとってスマートフォンの月額利用料金が高いことや、こうしたユーザーが必要とする機能がフィーチャーフォンに揃っていることに加え、一度スマートフォンにしたユーザーが再びフィーチャーフォンを購入する比率が増加したことが、フィーチャーフォンの出荷を支えたと見ている。また、スマートフォンの機能や性能が大半のユーザーを満足させる基準に到達したことで、買い替えの必要性が低下し、これがスマートフォンの出荷の足を引っ張る要因となったとしている。

　同調査では、メーカー別やOS別のシェアも明らかにされている。

　メーカー別ではアップルが40.7％、シャープが13.4％、ソニーが11.2％、京セラが11.1％、富士通が7.3％となった。スマートフォンに限ると、アップルが56.1％、ソニーモバイルが15.4％、シャープが10.3％、京セラが5.9％、サムスンが5.6％と続く。OS別では、iOSが56.1％、Androidが43.7％、Firefox OSが0.2％となっている。

2014年度通期の国内携帯電話およびスマートフォン出荷台数・シェア（出典：MM総研）

　今後の見通しについては、2015年度は3810万台、2016年度は3970万台、2017年度は3800万台、2018年度は3760万台と推移すると予測。このうち、スマートフォンは2015年度が2860万台、2016年度が3080万台、2017年度が3000万台、2018年度が3020万台となると見ている。

携帯電話端末の出荷台数推移・予測（出典：MM総研）

　さらに同社はSIMロック解除制度の改訂がiPhoneの売れ行きにマイナスの影響があると指摘。他キャリアへのMNP転出リスクが高いため、キャリア各社がiPhoneに偏った販売施策を改める可能性があるとしている。