中小企業のスマートフォン/タブレット、管理意識が低い～IDC調査

　IDC Japanは、企業でのスマートフォンやタブレットの管理について、その実態をとりまとめたレポートを発表した。調査は2014年10月に実施され、250社から回答を得た。

　まず社内業務でのスマートフォンのOSは、iOSが71.6％、Androidが57.3％、Windowsが10.0％で、タブレットではiOSが73.6％、Androidが34.5％、Windowsが24.9％となっている。同調査では、タブレットにおけるWindowsのシェアが2013年の調査から7.6ポイント上昇して「浸透し始めている」と指摘する。一方、Androidタブレットのシェアは7.7ポイントの減少になった。こうした業務用端末は、販売管理、在庫管理、顧客管理などで利用され「基幹業務での利用はまだ少ない」と同調査では触れている。

　業務用ツールとしてスマートフォンやタブレットが利用される中、企業はそれらの端末をどのように管理しているのか。調査によると、管理用のクラウドやソフトウェアを使っている企業は60.4％、表計算ソフトによる管理など簡易的な手段の企業は21.6％、そして全く管理していない企業は16.8％になったという。ただし、1000人以上が働く大企業では、約80％の企業がクラウド/ソフトを使って管理する一方、100人～999人という規模の企業は、簡易的な手段あるいは管理していないという回答が半数になり、99人以下の小規模な企業では約60％が「簡易的あるいは管理していない」となった。