ニュース
野村総研、ウェアラブル端末の本格普及「2～3年が必要」
2019年度までのロードマップを公開
（2014/5/27 18:12）
野村総合研究所（野村総研/NRI）は、2019年度までのウェアラブル端末の進化と普及を予測したロードマップを公開した。その中で同社は、一般ユーザーへの普及には今後2～3年が必要と予測している。
野村総研では公開したロードマップにおいて、黎明期、普及期、発展期と3段階で予測。2014～2015年度は黎明期で、汎用的な端末の登場と、企業内特定用途での利用が開始される。2016～2017年度は普及期で、サービスにおけるウェアラブル端末の重要性が増し、マーケティングメッセージなどを届ける媒体として活用されるようになる。
2018年度以降は発展期で、クラウドとの連携により、端末の制約を補う技術の進化や、コンシェルジュ的な高度なサービスが提供されるようになる。
野村総研では、現在も一般ユーザーがウェアラブル端末に触れられる環境は徐々に整いつつあるとし、パソコンやスマートフォンとは全く異なる新しいサービス展開に期待が高まっているとする。一方で、センサーやカメラによるプライバシー上の懸念や、ファッション性、コストなどの課題で、一般ユーザーへの本格的な普及には2～3年が必要と予測している。
