2013年度はタブレットが3割増、MM総研調査

　MM総研は、2013年度（2013年4月～2014年3月）を通じた、タブレットの国内出荷台数を発表した。前年度よりも30.5％増加して748万台に達した。

　同調査によれば、2013年度上期には342万台、下期には406万台の出荷となった。上期は前年を下回ったものの、下期が過去最高の出荷台数になった。市場に対する分析として、同調査では、メーカー数の増加、買い替え・買い増し需要が出荷増に繋がったと分析しつつ、普段使う端末としてはスマートフォンよりも需要が低いと指摘する。2010年度以降、タブレット出荷数は倍増するペースだったが、今回は3割増に留まっており、そうした点が増加ペースにブレーキをかけた、としている。

メーカー別シェア、OS別シェア

　メーカー別シェアは、アップルが4年連続で1位（327.9万台、43.8％）となった。2位以下は、ASUS（130万台、17.4％）、富士通（49.9％、6.7％）、ソニー（43.3万台、5.8％）、Amazon（37万台、4.9％）となっている。ASUSはNexus 7が好調だったことで2位に食い込み、富士通はドコモ、au向けのタブレットのほかWindowsタブレットが法人市場で堅調だったという。

　OS別で見ると、Androidが341.5万台で45.7％、iOSが327.9万台で43.8％、Windowsが78.6万台で10.5％となった。同調査によれば、AndroidがiOSを通期で抜いたのは今回が初めてであり、Windowsの通期シェアが2桁に達したのも初めて。

Wi-Fiが7割弱、サイズは9インチ未満が多く

　Wi-Fi対応タブレットは67％（501万台）に達しており、残りはモバイル通信対応のもの（247万台、33％）になる。

　画面サイズでは、9インチ未満もモバイルタブレットが462万台（61.8％）、9インチ以上のホームタブレットが286万台（38.2％）。

今後の見通し

　MM総研では、2014年度の見通しとして、NTTドコモがiPadを取り扱うかどうかが重要で、その動向が、iOSとAndroidのシェア争いに影響すると指摘。MVNOのサービスを使うことでSIMフリーのタブレットを利用する形態には、潜在的な成長余地があるとも分析している。