MM総研、スマートフォンの出荷予測を上方修正

　MM総研は、8月末に発表した2015年度までのスマートフォン市場予測を上方修正した。

　2010年度のスマートフォン出荷台数予測は、当初の440万台から675万台に上方修正された。その結果、2010年度は前年度の234万台から約2.9倍に市場が拡大し、携帯電話の総出荷数に占めるスマートフォンの出荷数は18.1％になるとした。

　スマートフォンの出荷台数は、2011年度1545万台（40.6％）、2012年度1925万台（50.1％）、2013年度2120万台（56.4％）、2014年度2245万台（60.5％）、2015年度2410万（63.1％）と推移。2012年度にスマートフォンの出荷台数が過半数を超えると予測している。

　各年度のスマートフォン契約数は、2010年度895万件、2011年度2185万件、2012年度3500万件、2013年度4505万件、2014年度5315万件、2015年度6035万件。2015年度末にはスマートフォン比率が51％となり、フィーチャーフォンの契約数を逆転するとしている。

　MM総研では上方修正した理由として、おサイフケータイやワンセグといった国内の独自サービスに対応したAndroid端末への関心が予想を超えたこと、キャリアやメーカーのスマートフォンへの取り組みの本格化、LTE対応スマートフォンによる新たな付加価値創出への期待などをあげている。

　また、iPhoneを中心に海外メーカーの端末を中心に浸透してきたスマートフォン市場は、今後国内メーカーの巻き返しや、LTEサービスなど技術進化で大きな盛り上がりを見せるとしている。スマートフォンの普及には、機能を抑えた低価格なスマートフォンの投入や、低ARPU層への訴求がポイントになるとし、高齢者層や法人市場開拓が重要としている。