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タブレット市場が2年連続減少、iPadの販売シェアも減少
2017年6月8日 17:42
ICT総研は、国内のタブレット端末の市場動向を調査し、結果を明らかにした。
2016年度のタブレット端末の市場は866万台。2014年度は919万台で、1000万台に迫るなど成長を続けてきたが、2015年度の895万台に続き、2年連続で出荷台数が縮小した。要因として、スマートフォンの普及でタブレットの新規需要が減退していること、キャリアのLTE対応タブレットの販売が伸び悩んだことなどが挙げられている。
一方で、今後はWindowsタブレットを中心に需要が増加すると予測しており、市場は再び拡大に転じるとしている。出荷台数の予測は、2017年度が897万台、2018年度が936万台、2019年度が988万台。
プラットフォーム別の国内の出荷台数とシェアも、市場の縮小を裏付けるものになった。iPadの出荷数は、2015年度に初めて前年割れとなる359万台になり、2016年度も343万台と2年連続の前年割れになった。
iPadの出荷台数シェアは、2012年度の53％を境に減少し始め、2016年度は39.6％にまで減少。ただし、iPadの個人ユーザーの所有率は依然としてトップ（16.1％）であるため、今後も一定のシェアを確保すると見込まれている。
Androidタブレットは2015年度が前年割れだったものの、2016年度はわずかに回復し402万台を出荷した。出荷台数シェアは46.4％で、iPadより単価が低いこともあり、トップシェアをしばらく維持するとみられている。
Windowsタブレットは、2015年度が143万台だったのに対し、2016年度はSurfaceの販売低迷などで121万台にとどまった。2017年度以降は、法人需要が堅調であることから出荷数が回復すると見込まれている。
所有率、満足度はiPad
6月には個人のインターネットユーザー4000人を対象に、Webサイト上でアンケート調査が実施された。タブレットの所有率はiPadが1位で16.1％、Androidタブレットが13.9％で続いた。SurfaceやWindowsタブレットは5.1％で前年から増加した。
端末の総合満足度は、iPadが78.8％でトップ。マイクロソフトのSurfaceが73.5％で2位だった。AndroidタブレットやSurface以外のWindowsタブレットは全体的に満足度が低い傾向も顕著になっている。
